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7. 流木量の推定
7.1 立木材積の推定手法
7.1.1. 単木法
計測密度(4点/m
2
)のレーザ測量データがある場合は、樹冠形状が明瞭な針葉樹(ス
ギ、ヒノキ、マツ類等)については、単木ごとに推定した樹高、胸高直径から立木幹材積
式により単木の材積を算出する。立木材積は、林野庁計画課監修「立木幹材積表(東日本
編・西日本編)」掲載の材積式を用いるほか、国立研究開発法人森林総合研究所が公表し
ている幹材積計算プログラム(http://www.ffpri.affrc.go.jp/database/stemvolume/)を使
用して算出することができる。
7.1.2. 総体積法
レーザ測量データが計測密度(1点/m
2
)である場合は、樹冠形状が明瞭な針葉樹であって
も精度高く樹頂点を抽出することは困難である。樹冠形状が明瞭でない広葉樹については、計
測密度に関わらず樹頂点を抽出することは困難といわれている。この場合は、立木材積は単木
毎に計算するのではなく、総体積法を用いて林分ごとに推定を行う。総体積法は、調査プロッ
ト内の DCHM の合計(総体積)と、現地調査で得られる材積との相関式を用いて材積を推定
する手法である。総体積のイメージを図 7.1に示す。
図 7.1 総体積イメージ(1.0mの DCHM をもとに総体積を計算する例)
流木発生危険箇所の立木材積量は、林種やレーザの照射密度に応じて、単木法または総体
積法により推定する。
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現地調査による ha 当たりの材積と、レーザ解析による ha 当たりの総体積を比較し、相関式
を求めた例を図 7.2に示す。
図 7.2 レーザ解析総体積と現地調査材積との関係の例
7.1.3. 材積の集計
樹種ごとの材積推定結果は、森林の土砂崩壊防止機能の評価単位である 20mメッシュにて
集計する。
y = 6.0843x - 575.33
R² = 0.5413
0
100
200
300
400
500
600
700
800
900
1000
0 100 200 300
材
積
材
積
材
積
材
積
(
/
h
a
))))
総体積総体積総体積総体積(千
千 千 千 /ha)
DCHM
の計算
現地調査で得
られた材積
相関式
林分単位の材積
レーザデータ
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7.2 流木量の算定範囲
7.2.1. 単一流域で、流木防止工を計画する場合
単一流域で、流木防止工を計画する場合の流木量の算出は、「林野庁(2012)土石流・流木対
策の手引き」の考え方に則り、最も流木量が多い渓流のみを算定範囲とする(図 7.3)。
図 7.3 算定範囲のイメージ(1)(土石流・流木対策の手引き p.12 )
7.2.2. 複数流域から、流木災害対策が必要な流域を選定する場合
複数流域の中から、流木災害対策が必要な流域を選定する場合の流木量の算出では、全ての
渓流を算定範囲とする(図 7.4)。流域の潜在流木量として算出し、優先度評価の指標とする。
図 7.4 算定範囲のイメージ(2)(土石流・流木対策の手引き p.12 に加筆)
流木量の算定範囲は、渓床に接続する流木発生危険斜面および 100 年超過確率規模の降雨
によって土石流が発生する場合の流下区域とする。
山腹の流木発生危険箇所
渓流の流木発生危険箇所
算定基準点
:流木発生危険箇所
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7.3 流木量の算出
7.3.1. 流木量の算出基準点
流木量は、次のいずれかの場所を計算上の基準点とし、その上流域で発生する流木の流出量
を算出する。
① 流域の最下流に位置する既存の渓間工
② 今後設置するであろう基幹的な渓間工の適地
③ 森林内を流下する渓流の最下流部(森林外との境界)付近
(林野庁(2012)土石流・流木対策の手引き(p.17))
7.3.2. 流木量の算出式
流木量の算出は、渓流の最下流部付近を算定基準点として、それより上流域を対象に、「林
野庁(2012)土石流・流木対策の手引き(p.17)」に示される以下の式から算出する。
T(流⽊量)=t (T1+T2+T3)
T1 : 対象渓流の渓畔林の立木量、または渓床および渓岸付近に堆積している倒木の量
T2 : 新規崩壊発生、土石流(洪水流)の渓岸侵食に伴い発生が予測される流木の量
T3 : 既崩壊地内の倒木の量
t : 流出率(施設あり 0.5程度、施設なし 0.7程度)
「林野庁(2012)土石流・流木対策の手引き(p.17)」
7.3.3. 流木量の算出方法
(1) T1:立木量と倒木の量
本手引書(案)では、T1 は渓畔林の立木量と渓床・渓岸付近に堆積している倒木量を合算
したものとする。
渓畔林の立木量については、渓流の流木発生危険箇所に相当する土石流の流下区域内の立木
材積を算出する。
渓床および渓岸付近に堆積している倒木量については、現地調査により全てを把握すること
は困難である。航空レーザ測量成果等を解析することにより、最低限の現地サンプル調査から、
倒木や渓流内の堆積木(危険木)を概略推定できると考えられ、その手法の一例を次に示す。
流木量の算出は、渓流の最下流部付近等を算定基準点として、それより上流域で発生する
流木量を算出する。