「JGS研究2018」 · ia-003：iotデータ分析における機械学習技術の適用論...

「ＪＧＳ研究２０１８」プロジェクト・チーム論文概要集★

２０１８年９月

全国IBMユーザー研究会連合会日本GUIDE/SHARE委員会

プロジェクト・チーム論文概要集★

掲載の「JGS研究2018」プロジェクト・チームの論文本体は、IBMユーザー研究会のホームページ（電子図書館）から閲覧・ダウンロードしていただけます。

http://www.uken.or.jp/

禁無断転載複写

「JGS研究2018」

2018年9月

● ITアーキテクト部会（IA部会）

● 情報システム企画部会（IP部会）

● プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

● リソースマネジメント部会（RM部会）

● システム製品部会（SP部会）

［活動期間：2017年10月～2018年9月］

「JGS研究2018」プロジェクト・チーム論文概要集★

2018年9月発行

著作：全国IBMユーザー研究会連合会制作：日本GUIDE/SHARE委員会

〒103-8510 東京都中央区日本橋箱崎町19-21 [email protected] http://www.uken.or.jp/jgs/E-Mail HP

はじめに

　会員の皆様には日頃より日本GUIDE/SHARE委員会活動にご協力を賜り、厚くお礼申しあげます。　昨年9月から始まった「JGS研究2018」プロジェクトチーム活動では、会員の皆様方の暖かいご支援をいただき、40の研究プロジェクト・チームにおいて計283名の方々が参加され、40編の研究論文が提出されました。　提出された論文は、各チーム参加者による共同研究の結晶として1年間の活動成果をよく表しており、多くの提案がなされています。これらの研究成果は、業種を問わず、会員各社にとって有益な情報であることと確信しております。　研究成果の活用拡大と利便性向上を期して、論文の全文はU研会員限定の「電子図書館」（U研ホームページ）に掲載することとし、概要だけをこの冊子にまとめております。ぜひ、ご活用下さい。なお、本概要集はPDFにて、JGSホームページにて、一般公開をしております。　提出された論文の中からは、当委員会の規定の審査手続きにより、計6編の優秀論文を以下のとおり選出いたしました。

〈JGS研究2018優秀論文〉 ※［チーム番号］／　チーム名　論文表題

■［IA-004B］　業務システムにおけるAI（機械学習・ディープラーニング）の現実的な適用業務システムへのAI適用プロセスの提案

■［IP-001B］　日本企業におけるRPA（Robotics Process Automation）の導入RPA導入における業務選定工数軽減の提案　−ツールを利用したRPA適用業務の選定−

■［IP-025］　AI（Watson）活用による効果実現のためのアプローチやプロジェクトの進め方の研究発見的用途へのAI（Watson）適用手法の研究−「思いもよらない」答えを導くアプローチの提案−

■［PM-004］　上流工程における見積情報システムの価値を可視化する見積もりプロセス提案　−見える化で見積もりを成功させる−

■［RM-005］　これからの時代も生き残れるIT人材とはAIを活用したIT人材向け性格スキルアセスメントツールの開発−己の未熟さを知り，活躍できるIT人材へ覚醒せよ！−

■［SP-011］　Docker開発と展開手法についてDockerコンテナアーキテクチャと非機能要求グレード活用方法の提案−Dockerの本番活用促進に向けて−

　優秀論文のチームには、その研究内容を、2019年5月に開催予定の「第57回 IBMユーザー・シンポジウム」のJGS優秀論文セッションで発表していただきます。JGS研究成果の会員各社様への還元の一助となることを願っております。　上記の全国大会以外、各地区ユーザー研究会からの講演依頼も増えてきており、優秀論文チームに限らず、一部のチームにご発表をお願いする場合もございますので、その際、ご協力いただければ幸いです。　JGS研究プロジェクトチーム活動は、全国IBMユーザー研究会連合会の専門委員会である日本GUIDE/SHARE委員会の基本活動のひとつとして位置づけられており、今後も会員の皆様のご要望を取り入れ、チームの研究活動をより効果的、より効率的、より盛んに行われるように推進してまいりますので、会員各社様の積極的なご参加とご声援をお願いいたします。　また、通年の定期プロジェクトチーム活動に加え、会員様が特に関心の高いテーマの研究も「特別プロジェクト」として随時募集いたしますので、こちらの方も積極的なご参加をお願いいたします。2018年9月

全国IBMユーザー研究会連合会日本GUIDE/SHARE委員会研究プロジェクト統括

伊藤　誠〔かんぽシステムソリューションズ（株）〕

■ ITアーキテクト部会（IA部会）

IA-003：IoTデータ分析における機械学習技術の適用

論　　題：「IoTおよびAIを活用した魚の目利き

− 第一次産業への画像認識技術の活用 −」

IA-004A：業務システムにおけるAI（機械学習・ディープラーニング）の現実的な適用

論　　題：「AIシステム開発におけるプロセスの標準化

− 業務システムへのAI適用を成功させるためには −」

IA-004B：業務システムにおけるAI（機械学習・ディープラーニング）の現実的な適用

論　　題：「業務システムへのAI適用プロセスの提案」

IA-006：マルチクラウドを使い分けるシステム設計

論　　題：「マルチクラウド化を推進するクラウド選定基準更新手法

− クラウド利用の最適化に向けて −」

IA-009：セキュリティと利便性の同時に向上させる手法は

論　　題：「システム管理者のテレワークを実現するセキュリティ対策の提案」

IA-013：SDI（Software-Defined Infrastructure）がもたらすシステム運用の効率化

論　　題：「システムを断捨離する　− SDIによるシステムの最適化 −」

IA-014：クラウドAIの活用術

論　　題：「クラウドAI活用における初心者向けプロトタイプ開発プロセスの提案

− クラウドAIを実装したアプリケーション開発について −」

IA-015：Team Testers Nine

論　　題：「スモールスタートと実践的なツール選定の提案　− 今日から始めるテスト自動化 −」

IA-017：ブロックチェーン技術の活用検討

論　　題：「オフチェーン技術を活用したパブリック型ブロックチェーンの性能研究」

■ 情報システム企画部会（IP1部会）

IP-001A：日本企業におけるRPA（Robotics Process Automation）の導入

論　　題：「失敗しないRPAのためのチェックポイント　− 先行事例より導いた18の心得 −」

IP-001B：日本企業におけるRPA（Robotics Process Automation）の導入

論　　題：「RPA導入における業務選定工数軽減の提案　− ツールを利用したRPA適用業務の選定 −」

6

8

10

12

14

16

18

20

22

24

26

CONTENTS

IP-002：基盤構築の効率化で自動化の前に考えるべきこと

論　題：「自動化の前提条件としての標準化をどう進めるか？」

IP-004：小規模の投資で実現するIoTのビジネス活用研究

論　題：「IoTを活用した技術伝承方法論　− 職人の技見える化への挑戦 −」

IP-006：IT業界の働き方改革　− IT技術活用 −

論　題：「働き方改革に向けた会議効率化　− IT技術活用による会議生産性の可視化 −」

IP-011：複数のクラウドサービス利用の可能性

論　題：「非機能要件とセキュリティリスクを考慮したクラウド適応評価の検討」

IP-013：APIエコノミー

論　題：「流通活性化APIマーケットプレイスの評価指標の提案と考察」

■ 情報システム企画部会（IP2部会）

IP-014：次世代ワークスタイルにおけるIT活用

論　題：「場所にとらわれない働き方の推進　− コミュニケーションの向上を目的とした空間共有 −」

IP-015：最新ウェアラブルデバイスの企業での活用法の検討

論　題：「ウェアラブルデバイス普及に向けた簡易実証実験

− 現在の利用状況から導く，次世代音声技術との連携によるウェアラブルデバイス活用 −」

IP-017：サイバー攻撃対策

論　題：「迷えるセキュリティ担当者必見！サイバーセキュリティ対策を可視化

− CSIRTの業務やサービスを簡易的に整理するツールの提案 −」

IP-018：セキュリティとコミュニケーション・利便性のトレードオフ

論　題：「最適な情報セキュリティ対策の策定手法の提案

− セキュリティ上の脅威を基に実装方法を決定するための網羅的アプローチ −」

IP-021：コグニティブ＆ビッグデータ活用による新たなビジネス価値の創出

論　題：「オリンピック観光支援アプリの作成を通じたビジネス価値創出の考察」

IP-024：FINTECHでビジネスはどう変わるか

論　題：「FinTechによるビジネス戦略の分析と考察

− 地域金融機関のAPIとブロックチェーン活用を中心に −」

28

30

32

34

36

38

40

42

44

46

48

IP-025：AI（Watson）活用による効果実現のためのアプローチやプロジェクトの進め方の研究

論　題：「発見的用途へのAI（Watson）適用手法の研究

− 「思いもよらない」答えを導くアプローチの提案 −」

■ プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

PM-002：歴史に学ぶプロジェクト・マネジメント

論　題：「日本人の特性に合わせたコミュニケーションの心得　− 歴史・文化から紐解く日本人 −」

PM-003：ハイパフォーマンスなチームを構築するプロジェクトマネジメント

論　題：「医療業界の診断プロセスを用いたコミュニケーション改善と生産性向上

− 多様化するプロジェクト課題解決に向けた贈り物 −」

PM-004：上流工程における見積

論　題：「情報システムの価値を可視化する見積もりプロセス提案

− 見える化で見積もりを成功させる −」

PM-005：メンバーのやる気を引き出すモチベーションマネージメント

論　題：「プロジェクトにおける新たなモチベーションマネージメントの実践

− フロー理論の活用による具体的なアクションとその効果の検証 −」

PM-006：プロジェクトメンバの状況に適したワークスタイルとその管理方法

論　題：「DiSC理論を用いたプロジェクト管理法について

− テレワークにおけるメンバーの個性に対応したマネジメント −」

■ リソースマネジメント部会（RM部会）

RM-002：IT業界の働き方改革　− 人事制度・ルール −

論　題：「IT業界の働き方改革　− 人事制度・ルール −」

RM-003：ワークマネージメント（ルーチンワークの最適化）

論　題：「労働人口減少社会におけるIT人材不足と女性の潜在的労働要求のマッチング」

RM-004：開発における若手社員の早期戦力化の方策

論　題：「若手社員を攻めのIT人材に育成するための方策」

RM-005：これからの時代も生き残れるIT人材とは

論　題：「AIを活用したIT人材向け性格スキルアセスメントツールの開発

− 己の未熟さを知り，活躍できるIT人材へ覚醒せよ！−」

50

52

54

56

58

60

62

64

66

68

■ システム製品部会（SP部会）

SP-001：コグニティブ製品を用いた実践的運用改善

論　題：「コグニティブ技術を用いた実践的運用改善　− 画像認識によるユーザー照会の負荷軽減 −」

SP-006：運用自動化ツールRBA徹底研究

論　題：「RBAとRPAの特徴を捉えた選定フローの提案」

SP-007：10年後のメインフレーム基幹システムを考える

論　題：「10年後のメインフレーム基幹システムを考える

− 10年後もメインフレームを活用するためにユーザー企業が取り組むべきこと −」

SP-008：z/OS Connectによるメインフレーム資産の活用

論　題：「評価を通じたAPI開発におけるz/OS Connectのメリット探求」

SP-011：Docker開発と展開手法について

論　題：「Dockerコンテナアーキテクチャと非機能要求グレード活用方法の提案

− Dockerの本番活用促進に向けて −」

SP-015：DB2 V12活用研究

論　題：「Db2 セキュリティ対応のこれから

− モバイルからのカード決済におけるシステム構成評価 −」

SP-017：メインフレーム運用の自動化

論　題：「社会的要求を満たす最高レベルの可用性　− 広域災害でも業務継続当たり前 −」

SP-018：始めよう！ xRAD

論　題：「ビジネスシステムの高速開発への期待と限界精査

− 高速開発ツールを利用したスモールスタートプランの提案 −」



70

72

74

76

78

80

82

84

「JGS研究2018」プロジェクト・チーム論文概要集

ITアーキテクト部会（IA部会）

情報システム企画部会（IP部会）

プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

リソースマネジメント部会（RM部会）

システム製品部会（SP部会）

6 「JGS研究2018」プロジェクト・チーム論文


IA-003：IoTデータ分析における機械学習技術の適用論　　題：「IoTおよびAIを活用した魚の目利き

− 第一次産業への画像認識技術の活用 −」

現在第一産業における適切な生産物価値の算出はベテラン作業者の勘・経験則に依存する指標が一般的である．食の安定供給を継続していく上では技術継承は必須であるが，現在日本の少子高齢化による人手不足，および勘・経験則という抽象的な技術特性のための教育・時間的コスト増加の問題があり難しいのが現状だ．本論文ではIoT，AIを活用した技術継承の有用性を検討した．研究事例が少ない漁業に焦点を当て，「魚種の選別」，および「鮮度・良品の判別」をユースケースとして設定した．結果，魚種，鮮度ともに約80%以上の正答率で導出することが可能となり，IoT，AI活用による人手不足解消と業務効率化が可能であることを確認できた．今後サプライチェーン全体におよぶ包括的なビジネス展開の実現が可能である知見を得ることができた．

概要

メンバーリスト（会社名50音順）

（株）アイ・ティー・ワン情報システム部NDIソリューションズ（株）サービス事業本部

（株）ＪＰビジネスサービス社会環境部（株）DTS 社会事業本部ニッセイ情報テクノロジー（株）販売チャネルソリューション事業部みずほ情報総研（株）ソリューション本部第5部

チームアドバイザー

日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）

金子　雅哉松平　英興西澤　祥一梅本　隆司奥田　章雅加藤　　睦

都竹　高広

リーダー

サブリーダー

7「JGS研究2018」プロジェクト・チーム論文


DTS CORPORATIONIT-One Co.,Ltd.JP Business Service CorporationMizuho Information & Research Institute, Inc.NDI SOLUTIONS LTD.Nissay Information Technology Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.

[Team Name] IA-003 : Applying of machine learning for data analysis using IoT

[Thesis Subject]

Takashi UmemotoMasaya Kaneko

Yoshikazu NishizawaMutsumi Kato

Hideoki MatsudairaAkimasa Okuda

Takahiro Tsuzuku

Leader

Sub-Leader

Member List（alphabetical order of company name）

Summary

Attributing a product value in primary industries currently relies on the judgment of experienced worker's rule of thumb and intuition. However, given Japan's aging society and labor shortages, as well as the rising costs to train workers to develop such intuition, there is a need to introduce methods for stable food supplies. This study aimed to investigate whether the utilization of IoT and AI could effectively mitigate the above issues. This study focused on the fish industry and selected the ‘classification of fish species’ and ‘freshness and quality’. The results indicated one can successfully classify fish species and freshness accuracy of 80% or more, thus improving overall efficiency and reducing the impact of labor shortages. We foresee these findings triggering comprehensive business developments across the entire supply chain.

Connoisseur of fish utilizing IoT and AI− Utilization of image recognition technology for primary industries −



IA-004A：業務システムにおけるAI（機械学習・ディープラーニング）の現実的な適用論　　　題：「AIシステム開発におけるプロセスの標準化

− 業務システムへのAI適用を成功させるためには −」

この論文は，AIシステム開発における標準プロセスを策定し，その有効性を検証したものである．AIが注目されはじめてから久しいが，AIに関する高度な知識を有した人材は乏しく，業務システムへのAI適用は難しい状況にある．そこで，業務システムへのAI適用を成功させるため，AIに特化した標準プロセスを策定し，その有効性を検証した．結果として，プロセスごとの役割分担を明確にし，標準プロセスに沿ったAIシステム開発に取り組むことで，限られた人材の活用に有用であることが示された．この試みが今後の様々なAIシステム開発に役立つことを期待したうえで，課題や展望を述べる．

概要


（株）CLIS 営業システム第一G（株）ジェーエムエーシステムズ金融ソリューション第1部スミセイ情報システム（株）営業企画部SOMPOシステムズ（株）グループ戦略システム本部第一生命情報システム（株）基盤システム第一部第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部

（株）フジミックビジネスクリエーション部みずほ情報総研（株）エンタープライズ第6部三菱ケミカルシステム（株）販売物流システム3部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE．アナリスティクス・ソリューション

野々山　暢小野　幹雄荘司　耕平増子　千穂奥富　大介植月　龍興櫻井　靖士小路　　優齋藤　　宏

大月　真史

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



CLIS Co., Ltd.FUJIMIC, Inc.JMA Systems CorporationMitsubishi Chemical Systems, inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Sompo Systems Inc.Sumitomo Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IA-004A : Realistic application of AI （machine learning / deep learning） in business systems

[Thesis Subject]

Toru NonoyamaYasushi Sakurai

Mikio OnoHiroshi Saito

Yu ShojiChiho Mashiko

Kohei SojiDaisuke OkutomiTatsuoki Uetsuki

Masafumi Otsuki

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

In this paper, we will describe how we have developed a standard process of AI system development and verified its effectiveness. It has been a long time since AI attracted people's attention, but the resources with advanced knowledge about AI is still very limited and applying AI to business systems is difficult. Therefore, in order to successfully apply AI to business systems, we have created a standard process specialized for AI and verified its effectiveness. As a result, it has been proved that we can achieve the maximum outcome with the limited human resources by clarifying the role for each process and developing the AI systems based on our standard process. We hope this will be useful for developing various AI systems in the future.

Standardization of process in AI system development− In order to successfully apply AI to business systems −



IA-004B：業務システムにおけるAI（機械学習・ディープラーニング）の現実的な適用論　　　題：「業務システムへのAI適用プロセスの提案」

近年，AIへの期待が高まっており，様々な企業が業務へのAI適用を検討している．しかしながら，実際に業務へのAI適用が成功している企業は少数である．本論文は，その原因が先行事例・評価指標・実運用後の改善方法等のノウハウが不足であると仮定し，作業仮説として業務システムへのAI適用プロセスを設定した．作業仮説に基づきケーススタディを実施し，その妥当性を検証・評価し，本プロセスが有用であるとの結果が得られた．また検証の結果から，今後のさらなる展開を期待するうえでの課題や展望を述べる．

概要


（株）エクサ鉄鋼・エンジニアリング開発本部　JFEエンジニアリング開発部（株）NHKメディアテクノロジー情報システム本部システム運用部コベルコシステム（株）インダストリーソリューション本部　技術開発センター

（株）ジェーエムエーシステムズ事業企画部第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部第一生命情報システム（株）個人保険システム第二部

（株）フジミック SI推進センター放送システム部みずほ情報総研（株）銀行システムグループ　情報系システム事業部第1部三井住友トラスト・システム＆サービス（株）技術部三菱総研DCS（株）事業推進企画部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE 第二テクノロジー

柴田　健一牛山　卓也石井　直人湯浅　正志安達　和也向井　聖修持丸　　均安藤　邦昭林　憲太朗平野　　光

中嶋　徳彦

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



EXA CORPORATIONFUJIMIC, Inc.JMA Systems CorporationKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.NHK Media Technology, Inc.Sumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., LtdThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IA-004B : Realistic application of AI （machine learning / deep learning） in business systems

[Thesis Subject]

Kenichi ShibataHiroshi Mochimaru

Masashi YuasaNaoto Ishii

Hikaru HiranoKuniaki Ando

Takuya UshiyamaKentaro Hayashi

Kazuya AdachiSeisyu Mukai

Norihiko Nakajima

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

In recent years, the expectation for AI has increased, and various companies are considering application of AI to business. However, only a few companies have actually succeeded in applying AI to business. In this paper, assuming that know-how such as preceding cases, evaluation indicators, improvement methods after actual operation are insufficient, we set AI applying process to business system as work hypothesis. We conducted a case study based on working hypotheses, validated and evaluated its validity, and got the result that this process is useful. Also, from the results of the verification, we will describe the issues and prospects for expecting further development in the future.

Proposal of AI applying process to business system



IA-006：マルチクラウドを使い分けるシステム設計論　　題：「マルチクラウド化を推進するクラウド選定基準更新手法

− クラウド利用の最適化に向けて −」

本論文は，システム要件のクラウド適合性評価のための評価基準をタイムリーに更新する手法を提案する．この手法によりシステム計画の際に効率の良いプラットフォームを選定する機会を増やし，日々新しくなるクラウドの技術とサービスの利用を促進する．

概要


三菱総研DCS（株）技術推進事業部三菱総研DCS（株）カード基盤事業部三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）チャネル基盤部三菱UFJトラストシステム（株） ITイノベーション推進部


日本アイ・ビー・エム（株）金融第一事業部

橋本　翔太山口　勇介梅元　将史本多　孝行

黒田　茂生

リーダー

サブリーダー



Mitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology,Ltd.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IA-006 : System design to selectively use multiple clouds

[Thesis Subject]

Shohta HashimotoYuhsuke YamaguchiMasafumi Umemoto

Takayuki Honda

Shigeo Kuroda

Leader

Sub-Leader


Summary

This paper proposes a method to update the evaluation criteria for the cloud matching evaluation of system requirements in a timely manner. This approach increases the opportunity to select an efficient platform for system planning and promotes the use of new cloud technologies and services on daily basis.

Cloud selection criteria updating method promoting multi cloud



IA-009：セキュリティと利便性の同時に向上させる手法は論　　題：「システム管理者のテレワークを実現するセキュリティ対策の提案」

労働人口の減少等の社会的課題を解決する手法の一つとしてテレワークが促進されている．企業におけるテレワークの利用は進んでいるが，セキュリティの確保がテレワーク導入の大きな阻害要因となっている．本論文では，高い権限を利用するシステム管理者をテレワーク対象者とした場合において，ガイドラインの対策だけでは対処できないセキュリティ課題に対する解決手法を提案し，手法の有効性と今後の展望について述べる．

概要


NTTデータソフィア（株）　　第二システム開発本部　オープン技術推進部　　イントラネットGT&D情報システム（株）　　テクニカルサポート一部　IT基盤管理一課東京海上日動システムズ（株）　　営業戦略推進本部　営業推進システムサービス部三井住友トラスト・システム＆サービス（株）　　技術部　第二G明治安田システム・テクノロジー（株）　基盤システム開発部　ネットワーク基盤システム開発室


日本アイ・ビー・エム（株）　　セキュリティー事業本部

岩元　昭憲石山　瑠美玉越　瞬也鈴木　秀隆海老原大樹

吉田　浩司

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



Meiji Yasuda System Technology Company LimitedNTT DATA SOFIA CorporationSumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., Ltd.T&D INFORMATION SYSTEM Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IA-009 : Simultaneous improvement of security and convenience

[Thesis Subject]

Taiki EbiharaAkinori IwamotoHidetaka Suzuki

Rumi IshiyamaSyunya Tamakoshi

Koji Yoshida

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

A telework is promoted as one of the means to solve the social problem such as the decrease in working population. The companies which can use a telework gradually increase. However, there are many companies thinking that it is difficult to keep security to use a telework. We propose a solution to the security problem which can not be considered only by measures of the guideline when the system. And we will describe the effectiveness of the method and future prospects.

Proposal of security measures to enable the telework of the system administrator



IA-013：SDI（Software-Defined Infrastructure）がもたらすシステム運用の効率化論　　題：「システムを断捨離する

− SDIによるシステムの最適化 −」

IT技術の発展に伴い，システムの様々な在り方が考えられるようになった．インフラの仮想化やクラウドといった技術はユーザーに多くの恩恵をもたらした．しかし一方で，ユーザーはシステムの選択をする際に，これまで以上に，最適なシステムを慎重に選択しなければならなくなった．本稿では，SDIの特性を活かしたシステムの効率化を検討するとともに，無駄を排除して生活を豊かにする断捨離思想に着目し，それらの組み合わせにより，ユーザーが自身にとってより良い選択を実現するための，システムの在り方について述べる．

概要


（株）アイ・アイ・エム技術本部　評価分析部（株）エクサ基盤システム本部　ビジネスソリューション部JBSテクノロジー（株）ソリューションサービス本部　MSソリューション部第一生命情報システム（株）ソリューション第一部　資産運用グループ

（株）DTS 金融事業本部　第三金融事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）オープン・システム・ソリューション・センター

小川千亜希安田　純平松尾　茂樹佐藤　　航池田　嘉幸

堀野　健司

リーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONEXA CORPORATIONIIM CorporationJBS Technology ,IncThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IA-013 : Improve system operation efficiency provided by SDI (Software-Defined Infrastructure)

[Thesis Subject]

Yoshiyuki IkedaJunpei YasudaChiaki Ogawa

Shigeki MatsuoWataru Sato

Kenji Horino

Leader

Sub-Leader


Summary

Along with the development of IT technology, various ways of systems have come to be considered. Technologies such as infrastructure virtualization and clouds have brought many benefits to users. On the other hand, however, users have to carefully select the optimum system when choosing a system more than ever. In this paper, we will consider the efficiency of the system making full use of the characteristics of SDI, pay attention to the idea of abandonment to enrich our lives by eliminating waste, and the combination makes them better choice for themselves Describe how to make a system.

Dan-Sha-Ri the System− System Optimization with SDI −



IA-014：クラウドAIの活用術論　　題：「クラウドAI活用における初心者向けプロトタイプ開発プロセスの提案

− クラウドAIを実装したアプリケーション開発について −」

社会的にAIの活用は進んでいるが，活用スキルを持つ人材が不足している．そこで本論文では，AIに関連する業務経験のない人材が，クラウドAIを実装したアプリケーションのプロトタイプ開発を効率的に進めるための簡易タスクを検討し，開発プロセスを考案する．また，実際にプロトタイプアプリケーションの開発を進めた結果から本プロセスの有用性を示すと共に，今後の展開を進めていく上での課題や展望を述べる．

概要


（株）宇部情報システム製造ソリューション部コベルコシステム（株）産業ソリューション事業部　ERPソリューション本部ビジネス開発推進部JBSテクノロジー（株）ソリューションサービス本部　ビジネス開発部スミセイ情報システム（株）オペレーション業務部

（株）DTS 第二金融事業部・金融基盤担当東京海上日動システムズ（株）情報インフラサービス部東京ガスiネット（株）導管ソリューション部　導管設備情報G東京ガスiネット（株）導管ソリューション部　GISGニッセイ情報テクノロジー（株）ビジネスソリューション事業部　業務ブロック（東京）ニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部

（株）フジミックデジタルメディア推進部（株）Minoriソリューションズソリューション第1本部　金融イノベーション部


日本アイ・ビー・エム（株） W＆CP第一テクニカルセールス日本アイ・ビー・エム（株）グローバルビジネスサービス

日坂　友則

福竹　裕昭池田　　慶永井　大輔小関　翔斗菊地　祐一首藤　佑太鈴木　智士奥垣　直人杉野　伸行粗　　裕樹小野　朋樹

備谷美智子柳　　一弘

リーダー

サブリーダー

サブリーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONFUJIMIC, Inc.JBS Technology ,IncKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMinori Solutions Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Sumitomo Life Information Systems Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.TOKYO GAS i NET CORP.TOKYO GAS i NET CORP.Ube Information Systems, Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IA-014 : How to utilize cloud AI

[Thesis Subject]

Shoto KosekiYuki HoboKei Ikeda

Hiroaki FukutakeTomoki Ono

Naoto OkugakiNobuyuki Sugino

Daisuke NagaiYuichi Kikuchi

Yuta ShudoSatoshi Suzuki

Tomonori Hisaka

Michiiko BitaniKazuhiro Yanagi

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Although social use of AI is progressing, human resources with utilization skills are short. In this paper, we will consider simplified tasks to efficiently development prototype of application implementing cloud AI for human resources who do not have work experience related to AI and devise development process. In addition, we show the usefulness of this process from the results of development of prototype application and describe the issues and prospects for future development.

Proposal of prototype development process using cloud AI for beginners− Application development which implemented cloud AI −



IA-015：Team Testers Nine論　　題：「スモールスタートと実践的なツール選定の提案

− 今日から始めるテスト自動化 −」

テスト自動化は効率的な働き方を実現するために有効な手法の一つだが，現実には様々な制約により，我が国での普及は進んでいない．本論文ではテスト自動化導入の成功，失敗パターンを検証し，より気軽かつ効果的に導入する方法を提案する．

概要


（株）インテック生産技術部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部　統合ホスト・情報系担当

（株）オージス総研 PS本部IT基盤技術部コベルコシステム（株）インダストリーソリューション本部　第2開発部　第3GrJFEシステムズ（株）東京事業所　経営管理システム開発部　人事第1グループ

（株）トスコ東日本ソリューション2部（株）Minoriソリューションズソリューション第二本部　金融ソリューション第一部（株）Minoriソリューションズソリューション第三本部　ビジネスソリューション第一部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クラウド・アプリケーション

高木　慎也池田　元育多幡　　充青木　優祐並木　　豊村岡　繁法三井　陽介大田尾直樹

倉持　一生

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



INTEC Inc.JFE Systems, Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMinori Solutions Co., Ltd. Minori Solutions Co., Ltd. NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.OGIS-RI Co.,Ltd. TOSCO CORPORATION

Team adviser


[Team Name] IA-015 : Team Testers Nine

[Thesis Subject]

Shinya TakagiYutaka Namiki

Yusuke AokiNaoki Ootao

Yousuke MitsuiMotoiku Ikeda

Mitsuru TabataShigenori Muraoka

Kazuo Kuramochi

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Test automation is one of effective methods to realize an efficient way of working, but actually there are various restrictions, so diffusion in Japan has not progressed. In this thesis, we propose a method to verify the success and failure pattern of introduction of test automation and introduce it more easily and effectively.

Proposal for small start and practical tool selection− Test automation starting from today −



IA-017：ブロックチェーン技術の活用検討論　　題：「オフチェーン技術を活用した

パブリック型ブロックチェーンの性能研究」

ビットコインに代表されるパブリック型ブロックチェーンは，処理性能が課題とされている．近年，性能向上を目的としてオフチェーンを利用した技術が提案されている．本論文では，オフチェーン技術を利用したブロックチェーン基盤を構築し，従来のブロックチェーン基盤との処理性能の比較検証を行った．検証で得られた結果から，パブリック型ブロックチェーンの活用についての課題と展望を述べる．

概要


（株）アイ・ティー・ワン第1システム事業部（株）インテック EDIシステム部（株）インテック金融事業企画部（株）インフォメーション・ディベロプメント ITプラットフォーム・サービス事業本部（株）エクサ金融ソリューション部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部SOMPOシステムズ（株）技術研究開発本部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）コンサルティング本部三菱総研DCS（株）コアバンキング開発部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クラウドソリューション

井　　一樹鬼山　勇二高橋　史季東　　智宏三ヶ田敏子石黒　達也内藤　未来石橋　　剛吉田　勝幸鈴木洸二朗

近藤　　仁

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



EXA CORPORATIONINFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.INTEC Inc.INTEC Inc.IT-One Co.,Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.Sompo Systems Inc.

Team adviser


[Team Name] IA-017 : Utilization of Blockchain technology

[Thesis Subject]

Toshiko MikadaTomohiro Higashi

Yuuji OniyamaShiki Takahashi

Kazuki IKojiro SuzukiGo Ishibashi

Katsuyuki YoshidaTatsuya Ishikuro

Mirai Naito

Hitoshi Kondo

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Public Blockchain, utilized by the now popular Bitcoins, have had issues in processing performance. In recent years, a new approach to Public Blockchain, coined as Off-Chain, have been proposed for the purpose of improving performance. In this paper, we will put out a thesis that compares the difference in processing performance between the two methods, with Off-Chain, and with conventional means. Using the results, we will describe the problems and prospects concerning the utilization of Pubic Blockchain.

Performance Study of Public Blockchain Utilizing Off-Chain Technology



IP-001A：日本企業におけるRPA（Robotics Process Automation）の導入論　　　題：「失敗しないRPAのためのチェックポイント

− 先行事例より導いた18の心得 −」

RPAは近年注目されており，多くの企業が導入し，今後も増え続ける見通しである．一方で導入企業のRPAへの理解不足により，RPAツールの選定に必要な観点や，中長期的な運用まで見据えた組織に必要な観点の検討の漏れが問題として顕在化している．本研究では，漏れのない事前検討を可能にする，観点のチェックリストを作成した．チェックリストは先行事例と研究メンバーの有識者が経験した課題を収集し，ライフサイクルモデルと品質モデルのフレームワークに分類する方法で網羅性を高めた．チェックリストは複数企業の初心者と有識者達が各自の経験と照らし合わせ，客観的に評価することにより有用性を確認した．RPA導入企業が事前検討漏れを防ぐ手法として本チェックリストを活用することを提案する．

概要


（株）アイ・ティー・ワン事業推進本部　サービス推進事業部　サービス企画部（株）オージス総研ソリューション開発本部　コンサルティング・サービス部コベルコシステム（株）システム事業部　SO本部　第3サービス部　長府システム室スタンレー電気（株） CMC　ISS　システム開発課　開発2係SOMPOシステムズ（株）契約計上G　自動車チーム第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部　新契約第二グループ第一生命情報システム（株） CRMソリューション開発部　SFA推進第三グループ

（株）DTS 金融事業本部　第三金融事業部　開発第三担当日本ハムシステムソリューションズ（株） ITサービス事業部　食肉事業サービス部

（株）フジミックデジタルメディア推進部みずほ情報総研（株）ソリューションビジネス部　第2チーム


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）先進インダストリー・ソリューション

萩元　寛子正木　威寛徳留　昌平田中　健太中野　智恵藍澤　隼人長門　祐太佐藤　知彦若栗　　聡川島　貴司井筒　雄介

西岡亜矢子

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONFUJIMIC, Inc.IT-One Co.,Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.Nipponham System Solutions Ltd. OGIS-RI Co.,Ltd. Sompo Systems Inc.STANLEY ELECTRIC CO., LTD.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.

[Team Name] IP-001A : The introduction of the RPA in Japanese companies

[Thesis Subject]

Tomohiko SatoTakashi Kawashima

Hiroko HagimotoShohei Tokudome

Yusuke IzutsuSatoshi WakaguriTakehiro MasakiTomoe NakanoKenta Tanaka

Hayato AizawaYuta Nagato

Ayako Nishioka

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

RPA get attention from many companies. Meanwhile, owing to the lack of understanding of RPA, the omission of consideration of the viewpoint necessary for the selection and operation of tools is becoming problems. We created a check list of points of view that enables preliminary study without leaks. Collect problems from case studies and experiences of experts and improve the coverage of the checklist by classifying them as a life cycle model and quality model framework. The checklist is checked for usefulness by beginners and experts comparing with experience, objectively evaluating. We propose that RPA introduction companies make use of this checklist as a method to prevent omission of prior consideration.

RPA Check Points for success


IP-001B：日本企業におけるRPAの導入

IP-001B：日本企業におけるRPAの導入論　　　題：「RPA導入における業務選定工数軽減の提案

− ツールを利用したRPA適用業務の選定 −」

RPAは，企業の生産性を上げる有効なソリューションの一つであり，低コスト・短期間で実装可能であるが，実際にはRPA導入業務の検討や業務棚卸が導入障壁となり，導入するに至らない企業が多数ある．本論文ではツールを用いて，業務をプロセス毎に分割，導入効果を評価する事で，導入障壁を下げ，日本企業におけるRPA導入を促進することを提案する．

概要


アコム（株）システム統轄部（株）エイチ・エル・シー技術本部コベルコシステム（株）産業ソリューション事業部第一生命情報システム（株）ソリューション第1部

（株）竹中工務店グループICT推進室（株）DTS ソリューション事業本部ニッセイ情報テクノロジー（株）コンサルティング本部日本ハムシステムソリューションズ（株） ITサービス事業部日本ハムシステムソリューションズ（株） ITサービス事業部みずほ情報総研（株）グループIT第1部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）第1ワトソン・ソリューション

塩浦世志貴桑原　明弘山田　泰志三井　　梓井上　裕貴小林　浩之河上　　清寺谷　昌久光山　恵未干飯　翔平

川﨑　菜実

リーダー

サブリーダー

サブリーダー


IP-001B：日本企業におけるRPAの導入

ACOM CO., LTD.DTS CORPORATIONHLC Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.Nippon Ham SYSTEM SOLUTIONS , Ltd. Nippon Ham SYSTEM SOLUTIONS , Ltd. Nissay Information Technology Co., Ltd.Takenaka CorporationThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-001B : Introduction of RPA in Japanese companies

[Thesis Subject]

Yoshitaka ShiouraHiroyuki Kobayashi

Akihiro KuwabaraTaishi YamadaShohei Hoshii

Akihisa TerataniEmi Mitsuyama

Kiyoshi KawakamiHiroki Inoue

Azusa Mitsui

Nami Kawasaki

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

RPA is one of the solutions to increase productivity in business with the cost-competitive perspective. Although RPA has cost and time advantage, not the all of companies are able to introduce RPA due to the difficulty in taking an inventory and categorizing the tasks.This paper proposes an effective solution to this problem, by categorizing and evaluating tasks. This solution can lower the entry barrier of introduction and encourage broader use of RPA.

The suggestion for task selection of RPA, reducing the man-hour− Selecting the applicable task for RPA using the tool −


IP-002：自動化の前提条件としての標準化をどう進めるか？

IP-002：自動化の前提条件としての標準化をどう進めるか？論　　題：「基盤構築の効率化で自動化の前に考えるべきこと」

IT人材不足や働き方改革などを背景に，業務効率化・品質向上・納期短縮を狙った自動化が求められている．しかし，いざ自動化を推進しようとすると課題は山積している．本論文は，自動化の推進においては標準化の推進が必要であると考え，標準化ルールが備えるべき項目をまとめたチェックリストを作成した．本チェックリストにより標準化を行い，自動化を進めることを提案する．

概要


（株）エイチ・エル・シー東京システム一部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部東京海上日動システムズ（株）共通基盤部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部日本トラスティ・サービス信託銀行（株） IT基盤技術部プルデンシャル・システムズ・ジャパン（株） PS ＆ D Function三井住友トラスト・システム＆サービス（株）運営部三菱総研DCS（株）技術推進事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クラウド・イノベーション

安部　寛樹橋本　元樹豊田　晶世寺阪　　舞松島　久征山田浩一郎小林　慎也船越　俊男

増田　　健

リーダー

サブリーダー


IP-002：自動化の前提条件としての標準化をどう進めるか？

HLC Co., Ltd.Japan Trustee Services Bank,Ltd．Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd. NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.PRUDENTIAL SYSTEMS JAPAN, LIMITEDSumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., LtdTOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-002 : How promote the standardization of as a prerequisite for automation?

[Thesis Subject]

Hiroki AbeHisayuki Matsushima

Toshio FunakoshiMai Terasaka

Genki HashimotoKoichiro Yamada

Shinya KobayashiAkiyo Toyoda

Ken Masuda

Leader

Sub-Leader


Summary

There is a demand for automation aiming at improving work efficiency, improving quality, and shortening delivery time against the backdrop of IT talent shortage and work style reforms. However, when trying to realize automation, problems are piled up. In this paper, we considered that promotion of standardization is necessary for realization of automation, and created a checklist that summarizes the items that standardization rules should provide. We propose standardization by this checklist and proceed with automation.

What should be considered automation due to efficiency improvement of foundation construction



IP-004：小規模の投資で実現するIoTのビジネス活用研究論　　題：「IoTを活用した技術伝承方法論

− 職人の技見える化への挑戦 −」

経済産業省が提唱する第四次産業革命として，IoT市場の拡大が期待される中，中小企業におけるIoT導入は不透明だ．本論文では，中小企業の持つ課題として技術伝承をテーマに，目には見えない感覚＝暗黙知の見える化に挑戦する．中小企業への適用を見据え，小規模投資として無料のセンサーを活用した実機検証を行い，IoTの有用性を述べる．

概要


（株）宇部情報システムソリューション営業部JFEシステムズ（株）販製流システム開発部SOMPOシステムズ（株）生保システム本部

（株）竹中工務店グル—プICT推進室（株）DTS ソリューション事業本部日本電通（株） ITソリューション事業部みずほ情報総研（株）情報系システム事業部


日本アイ・ビー・エム（株）グローバルテクノロジーサービス

新保　　弘徳瀬　裕之天津　匡孝高木　広康後藤　慎治小柴雄一郎宮園　大輝

森本　祥子

リーダー

サブリーダー



DTS Corporation JFE Systems,Inc.Mizuho Information & Research Instisute,Inc.Nippon Dentsu Co.,LTD.Sompo Systems,Inc.Takenaka CorporationUbe Information Systems,Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-004 : Study on business utilization of IoT realized with a small investment

[Thesis Subject]

Shinji GotouHiroyuki TokuseHiroki Miyazono

Yuichiro KoshibaMasataka Amatsu

Hiroyasu TakagiHiroshi Shinbo

Shoko Morimoto

Leader

Sub-Leader


Summary

The fourth industrial revolution, expansion of the IoT market is expected by the Ministry of Economy, Trade and Industry. But, the introduction of IoT in small and medium enterprises is uncertain.In this paper, the theme of technology transfer as a challenge [sensation visualization] for small and medium enterprises. As a method, use free sensors as small investment and state the usefulness of IoT.

Technology transfer methodology using IoT− Challenge to visualization, crafter’s technique −



IP-006：IT業界の働き方改革　− IT技術活用 −論　　題：「働き方改革に向けた会議効率化

− IT技術活用による会議生産性の可視化 −」

企業や自治体などで働き方改革への取り組みが盛んに行われている．一方、IT業界は他業界に比べて長時間労働が常態化している．当部会では，長時間労働の原因として会議の生産性の低さに着目し，会議の生産性を可視化して改善するための評価指標を検討した．会議の生産性を可視化するための指標として，会議評価項目を考案し，IT技術を活用することで，会議の生産性を可視化できることを確かめた．本稿では，会議の生産性を改善し，長時間労働を解消する指標として会議評価項目を提言する．

概要


（株）JIEC ERP事業部SOMPOシステムズ（株）損保システム第一本部　契約計上グループ大和ライフネクスト（株）情報システム部　ソリューション推進課

（株）DTS 社会事業本部　保険事業部東京海上日動システムズ（株）損害本部　損害システムデザイン部ニッセイ情報テクノロジー（株）コンサルティング本部三井住友トラスト・システム＆サービス（株）技術部　第四グループリコーインダストリー（株）ものづくり統括本部　DM開発室


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） Cloud Platform

坂下　芳和宮内　聡実松井　勇輔塩崎陽一郎木村　洋平上仮屋　篤外山　紀之滝沢　　隼

鎌田　領樹

リーダー

サブリーダー



DAIWA LIFENEXT CO., LTD.DTS CORPORATIONJIEC Co., Ltd.Nissay Information Technology Co.,Ltd.Ricoh Industry Company, Ltd.Sompo Systems Inc.Sumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., LtdTOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-006 : Work style reform of IT industry − utilize IT technology −

[Thesis Subject]

Yuusuke MatsuiYouichirou Shiozaki

Yoshikazu SakashitaAtsushi Kamikariya

Jun TakisawaSatomi MiyauchiNoriyuki Toyama

Youhei Kimura

Ryoju Kamada

Leader

Sub-Leader


Summary

Recently many companies, municipalities and other organizations are promoting work style reform actively in Japan. However Japanese IT industry still has a problem of overworking. We focus on low productivity of meeting. And we think how to visualize productivity of meeting for improve low productivity. We contrived evaluation criteria for meeting. And we verified we can visualize productivity of meeting with IT. On this paper, we show evaluation criteria for meeting as a method of improve low meeting productivity and solve the problem about overworking.

Improve efficiency of meeting to reform work style− Visualization of meeting productivity with IT −



IP-011：複数のクラウドサービス利用の可能性論　　題：「非機能要件とセキュリティリスクを考慮したクラウド適応評価の検討」

2018年現在，クラウド・コンピューティングという言葉は広く一般的な用語となっており，利活用も進んでいる．多くの企業が自社システムのクラウド化を進める一方で，クラウド化を行えていない企業も存在する. また，クラウド化をしたもののコストやセキュリティのリスクが増大してしまったケースも存在する．本論文では，自社システムのクラウド適宜評価の指標を作成し，実際のシステムに照らし合わせることで，それらの原因解明及び指標の妥当性評価を行った．

概要


アコム（株）システム統轄部かんぽシステムソリューションズ（株）基盤システム部東京海上日動システムズ（株）情報インフラサービス部

（株）ホンダトレーディング IT部三菱総研DCS（株）技術企画統括部三菱総研DCS（株）技術推進事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クラウド・アプリケーション

新井　秀一山崎　健二戸井田尚也田中　　駿清水　俊孝小林　忠浩

今関靖一郎

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



ACOM CO., LTD. Honda TradingJAPAN POST INSURANCE SYSTEM SOLUTIONS Co.,Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-011 : Possibility of using multiple cloud services

[Thesis Subject]

Shuichi AraiSuguru TanakaKenji Yamazaki

Toshitaka ShimizuTadahiro Kobayashi

Naoya Toida

Seiichiro Imazeki

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

The term cloud computing has become a general term, and its utilization is progressing. While many companies are advancing the cloud of their own systems, some companies do not have cloud computing. In addition, there are cases where the risk of cost and security of cloud computing has increased. In this paper, we created indices of the cloud adequacy evaluation of our own system and compared them with the actual system to clarify the causes and evaluate the validity of the indicators.

Cloud adaptation evaluation considering non-functional requirement and security risk



IP-013：APIエコノミー論　　題：「流通活性化APIマーケットプレイスの評価指標の提案と考察」

2012年頃から，APIエコノミーの中でプロバイダーとコンシューマーの間に位置するAPIマーケットプレイスが登場している．APIマーケットプレイスはAPIの流通に重要な役割を果たすと考えられるが，様々な情報，機能を持つサービスが乱立している状況にある．そこで，本論文は流通活性化の観点でAPIマーケットプレイスの評価指標を提案し，その適用と効果を考察した．

概要


（株）オージス総研クラウドインテグレーションサービス部（株）オージス総研クラウドインテグレーションサービス部（株）JIEC 基盤エンジニアリング事業部（株）JIEC 基盤営業部（株）ジェーエムエーシステムズ金融ソリューション第1部東京海上日動システムズ（株）代理店システムサービス部東京海上日動システムズ（株）ビリングシステムデザイン部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　Cloud Platform日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　Cloud Platform

齋藤　伸也岩瀬　貴昭吉原　幸一保屋野智仁石澤　陽太内田　　翔岩崎　　剛

市川　貴浩大脇　李奈

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



JIEC Co., Ltd.JIEC Co., Ltd.JMA Systems CorporationOGIS-RI Co.,Ltd. OGIS-RI Co.,Ltd. TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.

[Team Name] IP-013 : API Economy

[Thesis Subject]

Koichi YoshiharaTomohito Hoyano

Yota IshizawaShinya Saito

Takaaki IwaseSho Uchida

Tsuyoshi Iwasaki

Takahiro IchikawaRina Owaki

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

API Marketplaces have been positioned between API Providers and API Consumers in API Economy. API Marketplace is thought to play an important role in API Economy, but today, API Economy is muddled with lots of API Marketplaces with various information and functions that are still immature. To encourage emergence of mature API Marketplace, in the paper, we propose Metrics of API Marketplace from the viewpoint of vitalization to distribute APIs between API Providers and API Consumers.

Metrics of API Marketplace for powering the API Economy



IP-014：次世代ワークスタイルにおけるIT活用論　　題：「場所にとらわれない働き方の推進

− コミュニケーションの向上を目的とした空間共有 −」

働き方改革という言葉が使用されるようになり久しい．一言で働き方改革といっても，柔軟な働き方，長時間労働の是正，子育て・介護との両立，女性が活躍しやすい職場環境，高齢者の就労支援等々，対象は多岐にわたる．本稿では，このように多様な対象の中からテレワークを活用した働き方に焦点を絞り，現状の課題と原因を考察した．そのうえでそれらの課題を解決し，あたかも同一空間に存在しているかのように（これを「空間共有」と表現する）コミュニケーションがとれる環境，場所にとらわれない働き方を提示した．

概要


アコム（株）システム統轄部　拠点運用チームNDIソリューションズ（株）第一開発部　第二開発室

（株）JIEC 営業本部　産業営業部東京海上日動システムズ（株）営業推進システムサービス部東京海上日動システムズ（株）品質推進部三菱総研DCS（株）技術推進事業部　証券基盤開発室　証券基盤第二グループリコーインダストリー（株）ものづくり統括本部　DM開発室　業務システムグループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE　第1ワトソン・ソリューション

島村　賢吾白銀　大彰上島　匡史安芸　則人今井　　亨尾上　健二加藤奈美恵

村上　雄介

リーダー

サブリーダー



ACOM CO., LTD.JIEC Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NDI SOLUTIONS LTD. Ricoh Industry Company, Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-014 : IT utilization in next generation work style

[Thesis Subject]

Kengo ShimamuraTadashi Ueshima

Kenji OnoueHiroaki Shirogane

Namie KatouNorihito AkiTooru Imai

Yuusuke Murakami

Leader

Sub-Leader


Summary

The term "work style reform" has been used for a long time. In a word, "work style reform" There are various subjects such as flexible way of working, correcting long hours work, balancing with child rearing and nursing care, working environment where women are more likely to work, elderly employment support, and so on. In this paper, focusing on how to work by utilizing IT technology such as teleworking and remote conference from such diverse subjects, we examined current problems and causes. In addition, we solved those problems and presented an environment in which communication can be established as if it exists in the same space （this is expressed as "space sharing"）, and how to work regardless of location.

Promotion of work style not confined to place− Space sharing aimed at improving communication −



IP-015：最新ウェアラブルデバイスの企業での活用法の検討論　　題：「ウェアラブルデバイス普及に向けた簡易実証実験

−現在の利用状況から導く，次世代音声技術との連携によるウェアラブルデバイス活用−」

企業におけるウェアラブルデバイスの活用は社内，社外での利用いずれも様々な事例が挙げられているが，まだ普及への課題は多い．本論文では，心理学的要素も踏まえウェアラブルデバイスの活用における課題への解決策としてAIとスマートスピーカーの利用を提言し，その有効性を検証することによりウェアラブルデバイスのさらなる活用・普及を期待するうえでの課題と展望について述べる．

概要


MS＆ADシステムズ（株）オンラインシステム第二部コベルコシステム（株） SO本部第一生命情報システム（株）基盤システム第二部東京海上日動システムズ（株）営業戦略推進本部日本電通（株）技術開発部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） Cognitiveソリューション　Watsonソリューション

清水　智広河村　　亮中川　卓也細井　勇佑小片　隆久

岡本　茂久

リーダー

サブリーダー



KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMS&AD Systems Company, LimitedNippon Dentsu CO., LTD.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-015 : Investigation of how to utilize the latest wearable device in enterprises

[Thesis Subject]

Ryo KawamuraTomohiro Shimizu

Takahisa OgataTakuya Nakagawa

Yuusuke Hosoi

Shigehisa Okamoto

Leader

Sub-Leader


Summary

There are various examples of utilization of wearable devices in enterprises both internally and externally, but there are still many issues to be disseminated. In this paper, we propose using AI and smart speaker as a solution based on psychological factors, and describe the issues and prospects for expecting further utilization and diffusion of wearable devices by verifying the effectiveness.

Demonstration experiment for spread of wearable devices− Utilize Wearable device by cooperation with next generation voice technology conduced from current usage −



IP-017：サイバー攻撃対策論　　題：「迷えるセキュリティ担当者必見！サイバーセキュリティ対策を可視化

− CSIRTの業務やサービスを簡易的に整理するツールの提案 −」

高度化・巧妙化し続けるサイバー攻撃は企業にとって経営リスクである．そのため，企業はサイバーインシデント発生を前提とした管理体制CSIRT（シーサート）の構築・整備が急務である．しかし，CSIRTを構築したが，経営層とセキュリティ担当者の意思疎通が取れていないという課題があり，それはCSIRTの業務やサービスを可視化できていないことが一因している．本稿では，それらを解消するツール

「S.O.S（Sorting out Operations and Services）for CSIRT」の活用を提言する．

概要


（株）インフォテクノ朝日システム管理部（株）インフォメーション・ディベロプメント ITPS第2部かんぽシステムソリューションズ（株）基盤維持管理部

（株）DTS 第二ICS事業部みずほ情報総研（株）事業戦略部みずほ情報総研（株）プラットフォームサービス第2部三菱総研DCS（株）技術推進事業部三菱総研DCS（株） HR開発部


日本アイ・ビー・エム（株）セキュリティ事業本部

北村　和広武沢　直也假屋　敬悟高橋　　潤渥美　智之二宮　健二鷲見　明子松尾　純一

難波　健一

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



Info Techno Asahi Co., Ltd.INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.JAPAN POST INSURANCE SYSTEM SOLUTIONS Co.,Ltd.DTS CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-017 : Measures against Cyberattacks

[Thesis Subject]

Kazuhiro KitamuraNaoya Takezawa

Keigo KariyaJun Takahashi

Tomoyuki AtsumiKenji Ninomiya

Akiko SumiJunichi Matsuo

Kenichi Nanba

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Cyberattacks becoming more advanced and sophisticated are management risks for enterprises. From this background, it is urgent for enterprises to establish and line-up the management system, CSIRT, on the premise of cyber incident occurrence. However, although many enterprises have built CSIRT, their communications between management and security personnel do not work well. One of this reason is that CSIRT operations and services are not visualized. In this paper, we propose utilization of the tool "S.O.S （Sorting out Operations and Services） for CSIRT" to solve this problem.

Stray security person is a must-see!! Visualize cyber security measures− Proposal of a tool to simplify the operations and services of CSIRT −



IP-018：セキュリティとコミュニケーション・利便性のトレードオフ論　　題：「最適な情報セキュリティ対策の策定手法の提案

− セキュリティ上の脅威を基に実装方法を決定するための網羅的アプローチ −」

情報システムが多様化・緻密化するにつれ，セキュリティ対策の難易度が増加している．セキュリティ上の脅威は様々なファクターとの関係を検討しながら決定する必要がある．しかし現状は有効な手法が確立されておらず，大部分が有識者の勘と経験に頼っている．本論文では，“システム・プロファイル（システム特性）”に基づくセキュリティ対策の選定手法（Step1）および，JIS X 25010:2013「システム/ソフトウェア製品品質」に定義された品質項目に基づくセキュリティ対策の設計や実装の手法（Step2）を用いた網羅的なアプローチを提案する．本手法の有効性は，Webゲートウェイサーバ更改の事例に適用して確認した．当手法にて，セキュリティ対策の客観的な根拠に基づく決定が可能となる．

概要


コベルコシステム（株）産業ソリューション事業部　製造ソリューション本部設計ソリューション部　開発グループコベルコシステム（株）システム事業部ICT本部　第3ソリューション部西日本サービスマネジメントグループニッセイ情報テクノロジー（株）団保・共済ソリューション事業部共済保険ソリューションブロックみずほ情報総研（株）グループIT第3部明治安田システム・テクノロジー（株） ITソリューション事業部門　MYソリューション統括本部基盤システム開発部　テクニカルソリューショングループ


日本アイ・ビー・エム（株）セキュリティーサービス　第三サービス

市坪　宏朗

井上　里奈

一柳　好孝伊藤　良行

世古口正和

早津　隆広

リーダー

サブリーダー



KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMeiji Yasuda System Technology Company LimitedMizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-018 : Trade-offs of Security and Convenience

[Thesis Subject]

Hiroaki IchitsuboRina Inoue

Masakazu SekoguchiYoshiyuki Ito

Yoshitaka Hitotsuyanagi

Takahiro Hayatsu

Leader

Sub-Leader


Summary

With the diversification and densification of security measures on information systems, the difficulty of making security measures is increasing. For security threats, security measures must be decided while considering not only the magnitude of the threats but also the relationship with various factors. However, most of them are currently decided depending on the intuition and experience of system owners and vendors. In this paper, we propose an exhaustive approach using selection method of security based on "system profile"（Step 1） and designing / implementing method of security based on quality items defined in JIS X 25010: 2013 "System / Software Product Quality"（Step 2）. These methods make it possible to decide security measures with objective basis.

Proposal for the establishing method of the best information security measures − Exhaustive approach to decide implementation taking threat on security into account −



IP-021：コグニティブ＆ビッグデータ活用による新たなビジネス価値の創出論　　題：「オリンピック観光支援アプリの作成を通じたビジネス価値創出の考察」

東京オリンピックをビジネスチャンスと捉え，近年多くの実績を上げているコグニティブ／ AIやビッグデータの技術を活用する方法を検証した．訪日外国人観光客支援を目的としたスマートフォンアプリの要件を検討し，機能を作成した結果，短時間で十分に実装できることがわかった．アイディア次第で，誰にでも簡単に今までにないサービスを産みだせることが，この技術を活用することのビジネス価値であると考える．

概要


（株）アイ・アイ・エム技術本部評価分析部（株）インテック生産技術部（株）NSD 金融事業本部　第一事業部　システム2部SOMPOシステムズ（株）経営企画本部ニッセイ情報テクノロジー（株）コンサルティング本部三井住友トラスト・システム＆サービス（株）開発第二部　第二グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE．クラウド・イノベーション

仮屋崎直子中島　碧莉柿田　彩乃野口　智育武田　俊輔小野　崇道

岩村　郁雄

リーダー

サブリーダー



IIM CorporationINTEC Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.NSD CO., LTD.Sompo Systems Inc.Sumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., Ltd

Team adviser


[Team Name] IP-021 : Creation of new business value by Cognitive & BigData

[Thesis Subject]

Naoko KariyazakiMidori Nakajima

Shunsuke TakedaAyano Kakita

Tomonaru NoguchiTakamichi Ono

Ikuo Iwamura

Leader

Sub-Leader


Summary

We verified how to use the cognitive/AI and big data technology in the tourism support of the Tokyo Olympic Games as a business chance. We could create necessary functions quickly, fully with smartphone application for foreigners. The business value of using this technology is that anyone can create brand-new services easily up to one's idea.

Consideration of business value creation through making of Olympic tourism support application



IP-024：FINTECHでビジネスはどう変わるか論　　題：「FinTechによるビジネス戦略の分析と考察

− 地域金融機関のAPIとブロックチェーン活用を中心に −」

わが国に於いてFinTechと言う言葉が浸透し，メガバンクや大手IT・流通企業等が独自のサービスの提供が進む一方で地域の金融サービスを支えてきた地域金融機関では，FinTechへの対応が後手に回っている．本論文ではFinTechの周辺技術を整理し，地域金融機関がとりうるビジネス戦略の中での活用方法について概観・提言する．

概要


（株）インフォメーション・ディベロプメント DMS-1第1部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部日銀ネット担当第一生命情報システム（株）基盤システム第一部ニッセイ情報テクノロジー（株）ビジネスソリューション事業部　業務ブロック（東京）三菱総研DCS（株）カード開発部三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株） LCP部システムデザイナー


日本アイ・ビー・エム（株）インダストリー・ソリューション事業開発ブロックチェーン・ソリューションズ

三丸　和紀原　　光彦賴信　郁弥井上　堅太磯部　卓文小池　浩治

貝塚　元彦

リーダー



INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.Nissay Information Technology Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-024 : How FinTech will be Changing Business

[Thesis Subject]

Kazuki MitsumaruTakafumi Isobe

Koji KoikeMitsuhiko Hara

Kenta InoueFumiya Yorinobu

Motohiko Kaizuka

Leader


Summary

In Japan, the term FinTech has penetrated, and megabanks, major IT and distribution companies, etc. are proceeding with providing their own services. Regional financial institutions that have supported regional financial services, on the other hand, are dealing with FinTech in a backward way. In this paper, we will organize the surrounding technologies of FinTech and give an overview and recommendation on how to utilize in the business strategy that regional financial institutions can take.

Analysis and consideration of business strategy by FinTech− Focusing on API and Block Chain Utilization of Regional Financial Institutions −



IP-025：AI（Watson）活用による効果実現のためのアプローチやプロジェクトの進め方の研究論　　題：「発見的用途へのAI（Watson）適用手法の研究

−『思いもよらない』答えを導くアプローチの提案 −」

近年，多くの企業がビジネス領域へのAI適用に踏み出している．しかし，FAQやチャットボットといった，膨大な情報から正解や最適解を求める場面へ適用する事例は多く見受けられる一方で，「正解のない領域」へは未だAIの適用手法が確立されていない．そこで本論文では，人間が教え込んだ正解を返す検索的な用途ではなく，人間が思いもよらない気付きを得られる発見的な用途にAIを適用するための仕組みを提案する．既存のAIテクノロジーを用いつつも，これまでと異なる解の抽出方法で発見的な回答を返す仕組みを，映画の提案をユースケースに適用し，検証を行った．結果，最適解を返す従来のAIシステムとは異なり，「思いもよらない」答えを抽出可能であることを確認し，AI適用領域の拡大に繋がる新たな知見を得ることができた．

概要


（株）エクサ基盤システム本部　ビジネスソリューション部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）保険システム事業部　第二統括部かんぽシステムソリューションズ（株）デジタル開発推進部第一生命情報システム（株） CRMソリューション開発部みずほ情報総研（株）グループIT第3部三井住友トラスト・システム＆サービス（株）開発第四部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE ワトソン・ソリューション

谷中佳代子石本　愛美池田　昌浩石木　裕介小玉　哲央小原　迪子

近田　依子

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



EXA CORPORATIONJAPAN POST INSURANCE SYSTEM SOLUTIONS Co.,Ltd. Mizuho Information & Research Institute, Inc.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.Sumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., LtdThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-025 : Research on approaches to apply AI (Watson) effectively and how to proceed a project

[Thesis Subject]

Kayoko YanakaMasahiro IkedaTetsuo Kodama

Manami IshimotoMichiko OharaYusuke Ishiki

Yoriko Chikata

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

In recent years, many companies apply AI to their business. While there are many cases of applying AI to scenes seeking correct answers out of enormous information like FAQ and chat bot, it is difficult to apply AI to an area with "no correct answer". Then, in this paper, we propose a mechanism for applying AI to heuristic applications which give ideas and awareness to human. It is not a searching use that returns the correct answer which human taught by learning． Using the existing AI technology, we applied the mechanism to return heuristic answers by different extraction methods, and applied to the movie adviser system. As a result, we confirmed that "unexpected" answers can be extracted, and we obtained new knowledge leading to the expansion of the AI application area.

Research on AI (Watson) application method for heuristic use− Proposal of approach to get "unexpected" answers −



PM-002：歴史に学ぶプロジェクト・マネジメント論　　題：「日本人の特性に合わせたコミュニケーションの心得

− 歴史・文化から紐解く日本人 −」

プロジェクトの失敗要因としてコミュニケーションに関する課題が挙げられる．過去の研究により，これらの課題を解決するツールや管理手法は提案されているがプロジェクトの失敗は後を絶たない．本論文では，日本人独特の特性がコミュニケーションに影響を与え，プロジェクトの失敗に繋がっているという仮説を立て，歴史や文化から「日本人の特性」を分析した．分析結果より，コミュニケーションに関する課題解決策のひとつとして，プロジェクトマネージャー向け心得集の活用を提言する．

概要


アイエックス・ナレッジ（株）エンタープライズ事業部ビジネスソリューション1部（株）インテック北陸品質保証部（株）エイチ・エル・シー技術本部東京システム二部コベルコシステム（株） SO本部第2サービス部鋳鍛システム室JFEシステムズ（株）東日本事業所千葉システム開発部計画製鋼グループJFEシステムズ（株）東京事業部販生流システム開発部営業グループニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部基盤ソリューションブロックニッセイ情報テクノロジー（株）インフライノベーション事業部 ITソリューション開発ブロック三井住友トラスト・システム＆サービス（株）開発第一部第一グループ個人分散第一チーム三菱総研DCS（株）カード事業本部カード開発部第8グループ三菱総研DCS（株）技術推進事業本部技術推進事業部銀行基盤開発室銀行基盤第六グループ

（株）Minoriソリューションズソリューション第二本部金融ソリューション第二部


日本アイ・ビー・エム（株）グローバル・ビジネス・サービスビジネス・プロセス・サービス事業部

末吉　祥悟林　　和之佐々木雅彦川上　　遥古谷　一将蓬田さと子神田　章裕藤木　利行

浅沼　大義石川　拡希早川　由晃

梶山　　亮

塙　　隆善

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



HLC Co., Ltd.INTEC Inc.IX Knowledge Inc.JFE Systems, Inc.JFE Systems, Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMinori Solutions Co., Ltd. Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Sumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-002 : The project management to learn for a history

[Thesis Subject]

Masahiko SasakiKazuyuki Hayashi

Shogo SueyoshiKazumasa Furutani

Satoko YomogidaHaruka KawaueRyou KajiyamaHiroki Ishikawa

Yoshiteru HayakawaAkihiro Kanda

Toshiyuki FujikiTomoyoshi Asanuma

Takayoshi Hanawa

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Problems related to communication can be cited as a factor of failure of the project.Through past research, tools and management methods to solve these problems have been proposed, but project failures are constant.In this thesis, we made a hypothesis that characteristics peculiar to Japanese influence communication, leading to project failure, and analyzed "characteristics of Japanese" from history and culture.Based on the results of the analysis, we propose to utilize the collection of knowledge for project managers as one of solutions to problems related to communication.

Knowledge of communication tailored to the characteristics of Japanese− A Japanese who draws from history and culture −



PM-003：ハイパフォーマンスなチームを構築するプロジェクトマネジメント論　　題：「医療業界の診断プロセスを用いたコミュニケーション改善と生産性向上

− 多様化するプロジェクト課題解決に向けた贈り物 −」

昨今の労働環境は，労働者確保のためのダイバーシティや働き方改革を推進している．働きやすい環境整備が進む一方で，時間的制約による労働生産性の維持・向上が直近の課題となっている．本研究では，業界を問わず生産性が向上した成功事例にスポットライトを当て，生産性向上に有効となる対策を考察し，コミュニケーションの改善がプロジェクトの生産性向上に有効であると捉え，チームコミュニケーション状況の可視化，および他業種での成功事例を対策として提示するツールを構築した．このツールの活用により，コミュニケーション改善における有効性が確認できたことから，生産性向上のための有効な手法として提言する．

概要


（一社）岡山県農協電算センター業務部コベルコシステム（株）インダストリーソリューション本部コベルコシステム（株）製造ソリューション本部コベルコシステム（株）第2サービス部　加古川システム室コベルコシステム（株）統合開発センターSOMPOシステムズ（株）グループ戦略システム本部第一生命情報システム（株）個人保険システム第二部

（株）DTS 金融事業本部　第二金融事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）団保・共済ソリューション事業部


日本アイ・ビー・エム（株）

吉田　幸朗稲山　晴香大橋　求己中澤　亮介山内　雄一入谷　真弘金澤　和哉松橋　　卓中村　　宏

武内　　剛

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



DTS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNissay Information Technology Co., Ltd.OKAYAMAKEN NOKYO DENSAN CENTERSompo Systems Inc.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-003 : Project management to build a high performance team

[Thesis Subject]

Taku MatsuhashiHaruka InayamaMotomi Ohashi

Ryosuke NakazawaYuuichi Yamauchi

Hiro NakamuraYukio Yoshida

Masahiro IritaniKazuya Kanazawa

Takeshi Takeuchi

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

These days, diversity and work style reforms are promoted to increase workers. While working environment becomes comfortable, keeping or improving productivity with time regulation becomes more difficult recently. This research focuses on some examples that achieve improving productivity from various types of businesses, and consider effective solution to improving productivity. As a result, we found that improving communication is one of the most effective factors to improve productivity of projects. We developed the tool that enables to visualize communication status of teams and show examples from various types of businesses that improve productivity as solutions. We attest this tool is effective to help improving communication. From the above, we suggest this tool as a way to improve productivity.

Improve communication and productivity using diagnostic process of medical industry− Gifts for solving diversified project issues −



PM-004：上流工程における見積論　　題：「情報システムの価値を可視化する見積もりプロセス提案

− 見える化で見積もりを成功させる −」

ITの活用によりどのような価値をもたらすかが重要とされる時代へと変化しているなか，ビジネスの価値や新規採用技術に関する情報を得ずに，多くの不確実性を内在したまま見積もりが行われている．本研究ではプロジェクト初期段階での見積もりに焦点を当て，情報システムの価値や不確実要素を可視化するとともに，新規採用技術へのIT投資を考慮した見積もりプロセスとツールを考案した．検証の結果，プロセスとツールに一定の有効性が確認できたことから，プロジェクト企画段階での活用方法を提言する．

概要


（株）NSD 金融事業本部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部NTTデータソフィア（株）第一システム開発本部かんぽシステムソリューションズ（株）オープンシステム部コベルコシステム（株）インダストリーソリューション本部

（株）ジャックスシステム開発部SOMPOシステムズ（株） ITシステム本部東京海上日動システムズ（株）商品システムデザイン二部三菱ケミカルシステム（株）生産システム事業部


日本アイ・ビー・エム（株）

栁田　友尚笹尾　知一西島　摩衣室谷　　功平出　基幸國重　佑貴田中　千幸山内　信明杉浦　高志

大場　正裕

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



JACCS Co., Ltd. JAPAN POST INSURANCE SYSTEM SOLUTIONS Co.,Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Chemical Systems, Inc.NSD CO., LTD.NTT DATA SOFIA CorporationNTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.Sompo Systems Inc.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-004 : Estimate in upstream process

[Thesis Subject]

Yuuki KunishigeIsao Murotani

Motoyuki HiraideTakashi Sugiura

Tomohisa YanagitaMai Nishijima

Tomokazu SasaoChiyuki Tanaka

Nobuaki Yamanouchi

Masahiro Ohba

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

While changing to an era where it is important to provide value by utilizing IT, Estimates has been carried out with many uncertainties without obtaining information on the value of business or newly adopted technology. In this research, focusing on the estimate at the early stage of the project, we visualized the value of information system, uncertainty factor and devised an estimation process and tool considering IT investment in new hiring technology. As a result of the verification, certain validity was confirmed to the process and the tool. So we propose to use at the project planning stage.

Proposal of estimate process visualizing the value of information system− Make the estimate succeed with visualization −



PM-005：メンバーのやる気を引き出すモチベーションマネージメント論　　題：「プロジェクトにおける新たなモチベーションマネージメントの実践

− フロー理論の活用による具体的なアクションとその効果の検証 −」

現在の組織は，多様な「世代」，「価値観」，「人種」を越えた様々なメンバーで構成され，また，取り巻く社会環境や労働環境も大きな変化が生じている．こうした背景において，メンバーの「能力を最大限に引き出し，モチベーションを高める」には，新たなマネージメント手法が必要となる．当研究会では，モチベーション理論の中でも「フロー理論」に着目するとともに，当該理論をプロジェクトに適用可能とし，メンバーをフロー状態へ導く7つのアプローチと，リーダーの行動（アクション）を支援するツールを，新たに考案した．当該ツールは，複数の現場プロジェクトに適用し，評価および検証を実施した．当研究会より，このツールの有効性が確認できたことから，プロジェクトにおけるメンバーのモチベーション向上ツールとして提唱する．

概要


（株）インフォメーション・ディベロプメントデータセンター・マネジメント・サービス第1事業本部JFEシステムズ（株）京浜システム開発部東京海上日動システムズ（株）商品システムデザイン三部東京海上日動システムズ（株）損害本部ニッセイ情報テクノロジー（株）販売チャネルソリューション事業部みずほ情報総研（株）グループIT第1部

（株）Minoriソリューションズソリューション第一本部　仙台開発部


日本アイ・ビー・エム（株）新基幹システム開発　第1開発

佐藤　諒子古川　文夫中野　宏信中村　　大山内　浩匡荒井　　武飯島　玄太

藤原　良範

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.JFE Systems, Inc.Minori Solutions Co., Ltd. Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-005 : Motivation management to motivate members

[Thesis Subject]

Ryoko SatoFumio Furukawa

Genta IijimaTakashi Arai

Hiromasa YamauchiHironobu Nakano

Dai Nakamura

Yoshinori Fujiwara

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Current organizations are made up of various members from different "generations", "values" and "races", and there are also great changes being taken place in surrounding social and working environment. Under the background, a new management method is necessary to realize members' maximum abilities and enhance their motivations.Our research group focus on "flow theory" in motivation theory and apply it to project. And we newly came up with seven approaches to lead members to reach flow state and a tool to support leader's actions. Then, the tool was actually applied to multiple projects and evaluated and verified. Since this group has confirmed the usefulness of this tool, we propose it as a tool to enhance motivation of members in the project.

Practice of new motivation management in project− Concrete action by utilizing flow theory and verification of its effect −



PM-006：プロジェクトメンバの状況に適したワークスタイルとその管理方法論　　題：「DiSC理論を用いたプロジェクト管理法について

− テレワークにおけるメンバーの個性に対応したマネジメント −」

労働人口が減少する将来，多様なワークスタイルのメンバーの活用が必須となる．本論文では活用手段としてテレワークに焦点をあてた．現在の技術により，場所に依存せず働ける環境が整いつつある一方，テレワークを活用することによって出てきた問題を調査した．問題の一部は従来の画一的な管理方法を取ることにより生じたものであると分析し，個々人の性質に合わせたマネジメントの手法としてDiSC理論を活用した管理方法を提案する．

概要


東京ガスiネット（株）導管ソリューション部ニッセイ情報テクノロジー（株）次期システム推進室みずほ情報総研（株）ソリューション第1部

（株）Minoriソリューションズソリューション第二本部　ビジネスソリューション部


日本アイ・ビー・エム（株） IAD＆P　サービスビジネス・システム

今井　隆晴佐藤　恵美加藤　久子山縣　慶也

岩谷　晋吾

リーダー

サブリーダー



Minori Solutions Co., Ltd. Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.TOKYO GAS i NET CORP.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-006 : Work style suitable for the situation of project members and how to manage them

[Thesis Subject]

Yoshinari YamagataHisako Kato

Emi SatoTakaharu Imai

Shingo Iwaya

Leader

Sub-Leader


Summary

It is essential to utilize members of various work styles in the future as the labor force decreases. In this paper, we focused on telework as a means of utilization. With the current technology, while the environment that can work independent of the place is being established, we investigated the problem that came out by utilizing telework. We analyzed that part of the problem was caused by conventional uniform management method and propose management method utilizing DiSC theory as a management method according to individual property.

On Project Management Method Using DiSC Theory− Management corresponding to the individuality of members in teleworking −




論　　題：「IT業界の働き方改革　− 人事制度・ルール −」

昨今，働き方改革という言葉が叫ばれている．その中でもIT業界は生産性の低さもあり，注目されている業界の一つとなっている．本研究では，IT業界における働き方改革の理想像とその阻害要因を探るとともに，働き方改革を推進する人事制度・ルールを検討することを目的とする．さらにIT業界ならではの提案も視野に入れた研究とした．

概要


（株）オージス総研営業本部　東日本営業部　営業第一チーム（株）JIEC 営業本部　ソリューションビジネス営業部T&D情報システム（株）経営企画部　経営総務課東京海上日動システムズ（株）オープンサービス本部　オープンサービス管理部八十二システム開発（株）開発三部　開発5チーム


日本アイ・ビー・エム（株） GBS　保険・郵政第一　アカウントデリバリー

小井　彩織村上　光彦佐藤　文彦中西　崇智中村　亘平

嶋津　哲

リーダー

サブリーダー



Hachijuni System Development Co., LtdJIEC Co., Ltd.OGIS-RI Co.,Ltd. TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.T&D INFORMATION SYSTEM Ltd

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] RM-002 : How should work style reform be promoted in IT industry

[Thesis Subject]

Kouhei NakamuraMitsuhiko Murakami

Saori KoiTakanori Nakanishi

Ayahiko Sato

Akira Simazu

Leader

Sub-Leader


Summary

In recent years, the word of "work style reform" has prevailed. IT industry shows the low labor productivity therefore IT industry is one of the industries promoting work style reform strongly. This paper does not only investigate what obstacles hinder the ideal work style reform in IT industry, but also what personnel systems and rules are effective promotions. In addition, this paper suggesting new proposal considers IT industry characteristics.

How should work style reform be promoted in IT industry− Personnel system / rules −



RM-003：ワークマネージメント（ルーチンワークの最適化）論　　題：「労働人口減少社会におけるIT人材不足と

女性の潜在的労働要求のマッチング」

労働人口減少社会を背景に，将来のIT企業におけるIT人材不足が深刻化している．そのため，本論文では，女性の人材を有効活用するために，構造化データ及び非構造化データから女性の潜在的労働要求を分析し，マッチングの手法について検討する．

概要


（株）アイ・ティー・ワン管理本部　経理部（株）インテック首都圏社会基盤本部　コスモセンター　システム第三課（株）インフォテクノ朝日運用管理部　運用管理GNTTデータソフィア（株）金融ビジネス開発本部　第一金融ビジネス開発部


日本アイ・ビー・エム（株） GTSサイト・アンド・ファシリティー・サービス

鶏冠井裕司亀山　隼人岩﨑　順子有賀　吉彦

前田　啓介

リーダー

サブリーダー



Info Techno Asahi Co., Ltd.INTEC Inc.IT-One Co.,Ltd.NTT DATA SOFIA Corporation

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] RM-003 : Work management（Optimization of routine work）

[Thesis Subject]

Junko IwasakiHayato Kameyama

Yuji KaideYoshihiko Aruga

Keisuke Maeda

Leader

Sub-Leader


Summary

The shortage of IT specialists in future IT companies is getting worse due to the labor population declining society.Therefore, in this paper, in order to make effective use of female personnel, we analyze women's potential labor demands from structured data and unstructured data and consider the matching method.

A matching up of the shortage of IT specialists and potential employment motivation for women



RM-004：開発における若手社員の早期戦力化の方策論　　題：「若手社員を攻めのIT人材に育成するための方策」

本論文では，デジタル化に対応する人材として，若手社員を早期戦力化するために効果的な施策を提案する．アンケートによる実態調査や疑似プロジェクト，社外交流会等の施策により経験学習および社外の人材との交流が育成に有効であるという新しい知見を得た．デジタル人材の育成にも経験学習は有効であり，他社との交流は，心理的な成長を促すことが可能となる．

概要


ジェイアール東海情報システム（株）品質管理部・主任東京海上日動システムズ（株）クリエイティブデザイン部・部長日本ハムシステムソリューションズ（株）食肉事業サービス部・グループリーダー

（株）菱友システムズアプリケーション開発部・主任


日本アイ・ビー・エムシステムズエンジニアリング（株）アセット企画

淺野由起子山田　文彦柳谷　偉之佐々木郁也

鈴木　克利

リーダー

サブリーダー



JR TOKAI Information Systems CompanyNipponham System Solutions Ltd.Ryoyu Systems Co., Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-004 : Analysis and proposal to grow young employers quickly

[Thesis Subject]

Yukiko AsanoYoriyuki Yanagiya

Ikuya SasakiFumihiko Yamada

Katsutoshi Suzuki

Leader

Sub-Leader


Summary

In this thesis, we propose effective measures to promote young employees as early strength as human resources corresponding to digitization. We gained new insight that experience trials and exchanges with outside human resources are effective for nurturing by trial of questionnaire survey, pseudo project, external exchange meeting etc. Experience learning is also effective for nurturing digital human resources, and interaction with other companies will be able to encourage psychological growth.

Training methods to make young employees competitive IT human resources



RM-005：これからの時代も生き残れるIT人材とは論　　題：「AIを活用したIT人材向け性格スキルアセスメントツールの開発

− 己の未熟さを知り，活躍できるIT人材へ覚醒せよ！−」

本論文では，これからの時代のIT人材に求められる「スキル」として「人間的資質」すなわち「性格スキル」が重要度を増している点に着目し，この「性格スキル」を分析するためのアセスメントツールを提案する．このツールではAI(AIスピーカーとIBM Watson Personality Insights)を使って分析された被験者の「性格スキル」の結果をIT著名人50名の分析結果と比較し，相違点を示す．これにより被験者がIT人材として伸ばすべき「性格スキル」が明らかになる．

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス事業本部　第2システム事業部　第1システム部東京海上日動システムズ（株）人事部

（株）ビルドシステムシステム開発本部　システム開発部（株）フジミック社長室　企画部みずほ情報総研（株）銀行システムグループ　国際系システム事業部第3部三井住友トラスト・システム＆サービス（株）開発第二部　第一グループ　年金業務二チーム


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ソリューション企画

大町　司門山下　郁美樽井　崇祥新居　恭子菅沼　眞吾

佐藤　秀樹

鈴木　克利

リーダー

サブリーダー



Buildsystem Co.,LtdFUJIMIC, Inc.IT-One Co.,Ltd. Mizuho Information & Research Institute, Inc. （Sub-Leader）Sumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., Ltd TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-005 : IT engineer who can survive to the future

[Thesis Subject]

Takayoshi TaruiKyoko Nii

Shimon OhmachiShingo Suganuma

Hideki SatoIkumi Yamashita

Katsutoshi Suzuki

Leader

Sub-Leader


Summary

In this thesis, we propose an assessment tool for analyzing "personality skills". We focused on the importance of "human qualities", or "personality skills", as "skills" required for IT engineers in the future era. This tool compares the results of subject's "personality skills" analyzed using AI

（AI speaker and IBM Watson Personality Insights） with the analysis result of 50 IT celebrities and shows the difference. This will clarify "personality skills" that subjects should develop as IT engineers.

Development of personality skills assessment tool for IT engineers using AI− Overcome a Weakness and grow to advanced IT engineers −



SP-001：コグニティブ製品を用いた実践的運用改善論　　題：「コグニティブ技術を用いた実践的運用改善

− 画像認識によるユーザー照会の負荷軽減 −」

システムに関するエンドユーザーからの照会内容は解決方法がわかっているものが多いにもかかわらず，情報の伝え方や受取り方が整備されていない環境では回答に時間がかかり，システム運用者の負担となっている．本論文は，画像認識の技術を用いたユーザー照会業務（ヘルプデスク）の効率化を提案するものである．具体的にはIBM Watson Visual Recognitionを活用し，アプリケーションやシステムのエラーに関するユーザー照会業務の負荷を軽減する方法を検討した．ユーザーに対して表示されるエラー画面をVisual Recognitionにパターン学習させVisual Recognitionがエラー内容を判定し，その結果をもとに対応策を検索できる仕組みを考案し，検証を行った．この結果，限定的ではあるがユーザー照会業務で一定の効果が見られた．

概要


第一生命情報システム（株）基盤システム第一部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部日本電通（株）情報システム部日本ハムシステムソリューションズ（株） ITサービス事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クラウド・イノベーション

大川　祐司小畑　宏一吉田　智顕李　　哲雨

江川　聡子

リーダー

サブリーダー



Nippon Dentsu CO., LTD.Nipponham System Solutions Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-001 : Practical improvement of operation using cognitive technology

[Thesis Subject]

Tomoaki YoshidaTetsuya Ri

Koichi ObataYuji Okawa

Satoko Egawa

Leader

Sub-Leader


Summary

End user system inquiries are often known errors, but in environments where information transmission and reception methods are not optimized, it takes time to respond and it becomes a burden to the system operator.This paper proposes the efficiency of user inquiry task （help desk） using image recognition technology.Specifically, using the IBM Watson Visual Recognition, we examined ways to reduce the burden of user query work on application and system errors. We made a learning pattern on the error screen displayed to the user by Visual Recognition, devised the error contents by Visual Recognition, devised a mechanism that can search the countermeasure based on the result, and verified it. As a result, although limited, certain effects were seen in the user inquiry task （help desk）.

Practical improvement of operation using cognitive technology− Reduction of load of user inquiries by image recognition −



SP-006：運用自動化ツールRBA徹底研究論　　題：「RBAとRPAの特徴を捉えた選定フローの提案」

近年の技術革新により，様々な分野で自動化技術が進んでいる．IT分野においてはRBAやRPAが謳われている一方で，導入に至るまでの検討に時間を要することや計り知れない効果に対する懸念点から，RBA/RPAを導入している企業はまだまだ少数である．本稿は，RBAとRPAの特徴に着目し，業務に最適な自動化技術の選定フローを提案するものである．

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス事業本部　第1システム事業部クオリカ（株）データセンターサービス部第一生命情報システム（株）基盤システム第一部第一生命情報システム（株）個人保険システム第三部東京海上日動システムズ（株）オープンアプリ基盤部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部三菱総研DCS（株）システム運用管理部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クラウドイノベーション

吉田　友美西川　晃司安生　恭也西村　佳久加治屋貴之鈴木　義明穐山　公資

伴　　俊秀

リーダー

サブリーダー



IT-One Co.,Ltd. Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.QUALICA Inc.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-006 : Research of operational automation tool RBA

[Thesis Subject]

Tomomi YoshidaKousuke Akiyama

Yoshiaki SuzukiKouji Nishikawa

Yukiya AnjouYoshihisa Nishimura

Takayuki Kajiya

Toshihide Ban

Leader

Sub-Leader


Summary

Due to technological innovation in recent years, automation technology has advanced in various fields. While RBA and RPA are stated in the IT field, there are still a few companies introducing RBA / RPA from the point of view that it takes time to consider the introduction and concerns about immeasurable effects. In this paper, we focus on the features of RBA and RPA and propose the selection flow of automation technology that is optimal for business.

The proposal of the selection flow of automation technology capturing the features of RBA and RPA



SP-007：10年後のメインフレーム基幹システムを考える論　　題：「10年後のメインフレーム基幹システムを考える

− 10年後もメインフレームを活用するためにユーザー企業が取り組むべきこと −」

ユーザー企業が抱えるメインフレーム基幹システムの課題と解決策について考察した結果，新技術の活用により改善できることが分かった．一方で，ユーザー企業の保守的な思考とスキル不足が新技術活用を阻害しているとの結論に至った．本論文では，10年後のメインフレーム基幹システムの未来予想図を策定し，阻害要因の改善に向けた提言を行った．

概要


アコム（株）システム統轄部（株）NSD 金融事業本部（株）ジャックスシステム開発部スミセイ情報システム（株）基盤システム第2部東京海上日動システムズ（株） ITサービス基盤部みずほ情報総研（株）共通インフラ事業部第1部



小菅　直人光畑　裕子鴨田　典明山根　綾介牧野　雅弘秦　　慶宜

川浪　盛宏

リーダー

サブリーダー



ACOM CO., LTD.JACCS Co., Ltd. Mizuho Information & Research Institute, Inc.NSD CO., LTD.Sumitomo Life Information Systems Co.,Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-007 : Think about the mainframe core system after 10 years

[Thesis Subject]

Naoto KosugeNoriaki KamodaYoshinori Hata

Yuko MitsuhataRyosuke YamaneMasahiro Makino

Morihiro Kawanami

Leader

Sub-Leader


Summary

As a result of considering the problems and solutions of mainframe core systems owned by user companies, we found that they can be improved by utilizing new technologies. On the other hand, we concluded that conservative thought and skill shortage of user companies is hindering the use of new technology. In this paper, we have formulated a future forecast map of the mainframe core system 10 years later and made recommendations for improvement of impediment factors.

Think about the mainframe core system after 10 years− Things to be tackled by user companies to make use of mainframes after 10 years −



SP-008：z/OS Connectによるメインフレーム資産の活用論　　題：「評価を通じたAPI開発におけるz/OS Connectのメリット探求」

本論文は，既存のメインフレーム資産を活用する方法として，昨今注目されているAPI公開技術に着目し,それをメインフレーム上で可能にするIBM製品であるz/OS Connectの優位性について評価するものである．本論文では，メインフレーム上にある既存ビジネスロジックをAPI変換するという要件に対し，移行性・拡張性・可用性の観点で分析・評価を実施している．結論としては，z/OS Connectは移行性（スモールスタート）の観点でもっとも優位であった．この評価結果は，メインフレーム資産をもつ企業がAPI公開を目指すケースにおいて，有用な判断基準となるものである．

概要


（株）アイ・アイ・エム技術本部プロダクトセンター部（株）アイ・ティー・ワン SEサービス事業本部エムエルアイ・システムズ（株）技術・運用本部基盤開発グループコベルコシステム（株） SOシステム技術部スミセイ情報システム（株）基盤システム第2部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部



池田　孝一中里　裕貴矢代　裕紀上田　敬介木村　俊之坂口　　豊

中島　和弘

リーダー

サブリーダー

サブリーダー



IIM CorporationIT-One Co.,Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMLI Systems Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.Sumitomo Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-008 : Utilize mainframe assets by z/OS Connect

[Thesis Subject]

Koichi IkedaYuki NakazatoKeisuke UedaHiroki Yashiro

Yutaka SakaguchiToshiyuki Kimura

Kazuhiro Nakajima

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

In this paper, as a method to utilize existing mainframe assets, first, paying attention to OPEN API which has attracted attention recently, superiority of IBM product z/OS Connect as a means to make it possible on the mainframe was evaluated. We have analyzed and evaluated the means of converting the existing business logic on the mainframe to API and making it public, from the viewpoint of migration, extensibility and availability. In conclusion, z/OS Connect was the most superior in terms of migration （small start） . This analysis result is useful for companies considering utilization of mainframe assets.

Exploring the merits of z/OS Connect in API development through evaluation



SP-011：Docker開発と展開手法について論　　題：「Dockerコンテナアーキテクチャと非機能要求グレード活用方法の提案

− Dockerの本番活用促進に向けて −」

Dockerの登場から5年が経過し，Dockerを含めたコンテナ技術は徐々に広まりつつあるが，国内の本番環境への導入は2018年時点で7.9%に留まっている．筆者らはJGS会員向けに実施したアンケートの結果から，コンテナ技術で実現可能な非機能要求のレベルや評価方法，具体的な実現方法が明らかでないことが課題と考えた．そこで，本稿では非機能要求グレードをコンテナ導入における非機能要求の評価・合意形成に活用する方法と，Dockerコンテナの標準アーキテクチャを提案する．提案アーキテクチャを非機能要求グレードにより評価することで提案の有効性を検証し，検証結果をもとに，提案を活用する上での課題や展望を述べる．

概要


（株）アイ・ティー・ワン第2システム事業部　第1システム部コベルコシステム（株）技術・品質統括部技術推進グループ

（株）ビルドシステム高速開発ソリューション部みずほ情報総研（株）ソリューションビジネス部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）デジタル・プラットフォーム

鄭　　徳勇加藤　耕太秋草　森彦村瀬　暁俊

鮎川　徹志

リーダー

サブリーダー



Buildsystem Co.,Ltd.IT-One Co.,Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.

Team adviser


[Team Name] SP-011 : Methods of application development and deployment with the Docker

[Thesis Subject]

Morihiko AkikusaDeyong Zheng

Kota KatoAkitoshi Murase

Tetsushi Ayukawa

Leader

Sub-Leader


Summary

Five years have passed since the appearance of Docker, container technology including Docker is gradually spreading. However, in Japan, rate of its introduction to production environment is only 7.9% as of 2018. Based on our survey of JGS members, we thought that the level of non-functional requirements realizable by container technology, evaluation method, and concrete realization method were not clear. Therefore, in this paper, we propose a utilization method of ‘Non-functional requirements grades' for evaluation and consensus tool of non-functional requirements in container introduction. We also propose a standard architecture of Docker container. In addition, we verify the effectiveness of the proposal by evaluating its architecture from the proposed method. Finally, we describe the issues and prospects for utilizing our proposal in the future.

Proposal of Docker Container Architecture and Utilization Method of ‘Non-functional Requirements Grades'− For promoting the production use of Docker containers −



SP-015：DB2 V12活用研究論　　題：「Db2 セキュリティ対応のこれから

− モバイルからのカード決済におけるシステム構成評価 −」

近年，スマートフォン等のモバイル端末が急速に発達し，モバイル端末からのクレジットカード決済の件数も増加の一途を辿っている．それを受け日本クレジット協会は，安全なクレジットカード決済を担保する為，クレジットカード取扱企業に対しPayment Card Industry Data Security Standard（以下，PCIDSS）の準拠を求めている．これまで高い堅牢性を保持してきたメインフレーム及びDb2 for z/OSにおいても，PCIDSSを準拠する為，より高いレベルでのセキュリティ対応が求められている．本論文ではモバイル端末からのクレジットカード決済を処理するシステム構成を想定し，PCIDSSの基準を用い評価を実施．今後メインフレームが対応するべきセキュリティ対応についての最適解を提示する．

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス事業本部　第2システム事業部（株）アークシステムシステム基盤サービス部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）保険システム事業部みずほ情報総研（株）銀行システムグループ　共通インフラ事業部第1部


日本アイ・ビー・エム（株） zシステムズ　ソフトウェア事業部 zシステムズ・SWテクニカルセールス日本アイ・ビー・エム（株） zシステムズ　ソフトウェア事業部 zシステムズ・SWテクニカルセールス

関川　雄斗伊藤清里奈内藤　　諒萩中　拓也

小川　健一

横田　　淳

リーダー

サブリーダー



ARK Systems Co., Ltd.IT-One Co.,Ltd.Mizuho Information & Research Institute,Inc.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.IBM Japan, Ltd.

[Team Name] SP-015 : Research for DB2 12 new functions

[Thesis Subject]

Serina ItouYuto Sekikawa

Takuya HaginakaRyo Naitou

Kenichi OgawaJun Yokota

Leader

Sub-Leader


Summary

In recent years, mobile terminals such as smartphones have rapidly developed, and the number of credit card transactions from mobile terminals also continues to increase. Following that, the Japan Credit Association seeks compliance with Payment Card Industry Data Security Standard （PCIDSS） for credit card companies to secure secure credit card transactions. Even in mainframes and Db2 for z /OS which have kept high robustness so far, in order to comply with PCIDSS, higher level security correspondence is required. In this paper, we assumed a system configuration to handle credit card transactions from mobile terminals, and evaluated using PCIDSS criteria. We present the optimal solution for security correspondence that mainframe should correspond in the future.

In future Db2 security correspondence− Evaluation of system configuration for credit card payment from mobile −



SP-017：メインフレーム運用の自動化論　　題：「社会的要求を満たす最高レベルの可用性

− 広域災害でも業務継続当たり前 −」

広域災害発生時のサービス継続性，もしくは迅速なサービス復旧が求められている．本論文ではIBM社の自動化ソリューションを用いることで，最高レベルの可用性を備えたメインフレーム運用の実現について検討した．検討の結果，被災時の災対センタ切替運用において大幅な時間短縮を立証し，従来より短時間でサービス復旧が可能であることを明らかにしたとともに，今後のメインフレーム運用における考慮点についても明らかにした．

概要


NTTデータソフィア（株）　システム基盤部（株）JIEC 　基盤エンジニアリング事業部スミセイ情報システム（株）　基盤システム第2部T&D情報システム（株）　テクニカルサポート一部三井住友トラスト・システム＆サービス（株）　技術部第一グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　メインフレーム・テクノロジー

齊藤　貴文桑原　雄基裏野　秀夫福山　将玄渡邉　貴徳

金木　智彦

リーダー

サブリーダー



JIEC Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CorporationSumitomo Life Information Systems Co.,Ltd.Sumitomo Mitsui Trust Systems & Services Co., LtdT&D INFORMATION SYSTEM Ltd

Team adviser


[Team Name] SP-017 : Automation of mainframe operation

[Thesis Subject]

Yuhki KuwaharaTakafumi Saitoh

Hideo UranoTakanori Watanabe

Masaharu Fukuyama

Tomohiko Kaneki

Leader

Sub-Leader


Summary

At the time of disaster, the service continuity or quick service restoration is desired. In this paper, we discussed the realization of mainframe operation with the highest level of availability by using the IBM company automated solution. As a result of the examination, we succeeded in greatly shortening the time required to switch disaster countermeasure centers in the event of a disaster, it is possible to restore service in a shorter time than before, and also clarified the issues in future mainframe operations.

The highest level of availability that meets social requirements− Even with wide area disasters, business continuity −



SP-018：始めよう！ xRAD論　　題：「ビジネスシステムの高速開発への期待と限界精査

− 高速開発ツールを利用したスモールスタートプランの提案 −」

働き方改革をITにより実現することを求められるように，ビジネスの変化に迅速に対応できる情報システムが求められている．従来の開発手法に限界を感じている企業は，短期間で開発できる高速開発ツールに興味を持つものの，導入事例が少ないことが導入の障壁となっている．本論文では，高速開発ツール適用の課題を明確にし，初めて適用する企業に向けて効果的な導入方法を提言する．

概要


（株）インテック西日本地区本部　流通ソリューション部　スペシャリストコベルコシステム（株）システム事業部SO本部　第3サービス部長府システム室日本ハムシステムソリューションズ（株） ITサービス事業部　関連・管理サービス部　情報系グループ

（株）菱友システムズ統合サービスセンター　アプリケーション開発部アプリ開発グループ


日本アイ・ビー・エム（株） GBS事業本部

齋藤　充功

牧野恵太郎山中　貴裕

清水　一真

八尾　智幸

リーダー

サブリーダー



INTEC Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNipponHam System Solutions, Ltd.Ryoyu Systems Co, Lts.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] SP-018 : Let's start xRAD

[Thesis Subject]

Mitsunori SaitouKeitaro Makino

Takahiro YamanakaKazuma Shimizu

Tomoyuki Yao

Leader

Sub-Leader


Summary

As realization of work style reform by the IT, the information system that can support a change of the business quickly is demanded.The company which feels a limit in current development method is interested in xRAD. But, fewer example is wall of the introduction.This report makes clear problem of development method and states effective introduction for company without experience.

Expectation and limitation of high-speed business system development− Proposal of small start plan using xRAD −

JGS研究プロジェクトは、テーマごとに5部会に分かれて運営されています（チーム名の頭についているアルファベットは、この部会名を表わしています）

■ ITアーキテクト部会（IA部会）先進技術に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

■ 情報システム企画部会（IP部会）情報システム企画の質の向上を目指し、経営戦略と先進ITとの連携にかかわる研究／評価を行ないます。

■ プロジェクトマネジメント部会（PM部会）情報システムにおけるプロジェクトマネジメントなどに関する研究／情報交換を行ないます。

■ リソースマネジメント部会（RM部会）情報システムおよび人材を中心とした経営リソースの企画・開発・運用管理などに関する研究・情報交換を行ないます。

■ システム製品部会（SP部会）IBM社およびIBM関連ハードウェア／ソフトウェア製品群に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

◎ 特別プロジェクト部会（PX部会）上記5部会の他に、年の単位では間に合わないテーマ等については、タイムリーに「特別プロジェクト」

（PX）を募集し、研究活動を行ないます。

「ＪＧＳ研究２０１８」プロジェクト・チーム論文概要集★

２０１８年９月

全国IBMユーザー研究会連合会日本GUIDE/SHARE委員会

プロジェクト・チーム論文概要集★



禁無断転載複写

「JGS研究2018」

2018年9月

● ITアーキテクト部会（IA部会）

● 情報システム企画部会（IP部会）

● プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

● リソースマネジメント部会（RM部会）

● システム製品部会（SP部会）

［活動期間：2017年10月～2018年9月］

「JGS研究2018」プロジェクト・チーム論文概要集★

2018年9月発行

著作：全国IBMユーザー研究会連合会制作：日本GUIDE/SHARE委員会

〒103-8510 東京都中央区日本橋箱崎町19-21 [email protected] http://www.uken.or.jp/jgs/E-Mail HP

「JGS研究2018」 · ia-003：iotデータ分析における機械学習技術の適用論...

Documents

Transcript of 「JGS研究2018」 · ia-003：iotデータ分析における機械学習技術の適用論...

「JGS研究2018」 · ia-003：iotデータ分析における機械学習技術の適用 論...

Documents

Transcript of 「JGS研究2018」 · ia-003：iotデータ分析における機械学習技術の適用 論...

「JGS研究2018」 · ia-003：iotデータ分析における機械学習技術の適用論...

Transcript of 「JGS研究2018」 · ia-003：iotデータ分析における機械学習技術の適用論...