BASIC工法 表1 表4 P5 BB C ST 拡頭ST ストレート杭のみ ST杭使用 拡頭杭及び...
Transcript of BASIC工法 表1 表4 P5 BB C ST 拡頭ST ストレート杭のみ ST杭使用 拡頭杭及び...
-
BASIC 工法パンフ _表面
ジャパンパイル株式会社
本 社:〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-1-1 田辺浜町ビル TEL.03-5843-4192 FAX.03-5651-0192
北海道支店:〒060-0807 札幌市北区北七条西2-20 東京建物札幌ビル5F TEL.011-747-1191 FAX.011-747-1197
東 北 支 店:〒980-0802 仙台市青葉区二日町9-7 大木青葉ビル3F TEL.022-393-4191 FAX.022-393-4197
関 東 支 社:〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-1-1 田辺浜町ビル3F TEL.03-5843-4191 FAX.03-5651-0191
中 部 支 社:〒460-0004 名古屋市中区新栄町2-4 坂種栄ビル16F TEL.052-746-9141 FAX.052-955-0672
関 西 支 社:〒541-0043 大阪市中央区高麗橋1-6-10 豊田日生北浜ビル2F TEL.06-6226-1191 FAX.06-6227-4191
中四国支社:〒732-0824 広島市南区的場町1-2-21 広島第一生命OSビルディング5F TEL.082-261-1191 FAX.082-261-1195
九 州 支 社:〒812-0016 福岡市博多区博多駅南1-3-11 KDX博多南ビル2F TEL.092-707-4191 FAX.092-437-4190
www.japanpile.co.jp
2010.05⦆W-2Copyright © 2010 JAPAN PILE CORPORATION. All Rights Reserved.J A P A N P I L E
用途に応じ、ストレートタイプ、STタイプ、拡頭STタイプ、拡頭タイプの組合せが可能です。
使用杭材
※詳細は、杭カタログなどを参照ください。
ストレートタイプ STタイプ 拡頭タイプ拡頭STタイプ
ストレート杭 拡頭杭・ST杭
PHC杭PHC杭・PRC杭SC杭・鋼管
φ300~φ1000
φ300ー350~φ900ー1000
BAS C国土交通大臣認定(平成22年2月5日) TACP-0340・0341・0342
工法
BASIC工法による支持力の発現には、適切な設計や地盤、土質状況に合わせた施工機械等の選択が必要です。ご設計の際には、その点を十分御配慮の上、下記をよくお読み頂き、ご了承の上、ご利用願います。
ご注意とお願い
●設計にあたっては本カタログ及び弊社資料をよくお読み頂き、適切にご使用ください。
●本工法及び記載された製品によって設計を行う場合、関連法規等を遵守して適切な設計をして頂きますようお願いいたします。
●施工する敷地・搬入路の広さによって搬入できる施工機械に制限が発生する場合、使用できる杭径や杭長に制限がつく可能性があります。詳細な内容につきましては弊社までお問い合わせください。
●施工される地域により地盤、土質状況が異なり、本工法、各製品で施工性能が均等に発揮できない場合がございます。
●本カタログに記載している仕様に関して、施工現場や製造工場の条件などにより、ご希望の仕様で施工できない場合がございます。
●本工法の施工については、ジャパンパイル株式会社及びジャパンパイル株式会社が承認した施工会社が行います。
●本工法はジャパンパイル株式会社が開発した工法であり、支持力に関する責任はジャパンパイル株式会社にあります。
●本カタログに記載した内容は平成22年2月5日現在のものです。掲載内容及び仕様は、予告なく変更することがありますので、あらかじめご了承ください。また、本カタログに関するご不明な点、詳細な内容につきましては弊社までお問い合わせください。
免責事項
●本カタログに記載された事項に反した設計により問題が生じた場合。
●標準仕様以外に使用者の指示した仕様、施工法、材料、部品などにより問題が生じた場合。
●あらかじめ定めた用途、部位以外に使用し、それにより問題が生じた場合。
●ジャパンパイル株式会社及びジャパンパイル株式会社が承認した施工会社以外の会社によって施工され、これにより問題が生じた場合。
●設置された杭基礎の使用者及び第三者の故意又は過失により問題が生じた場合。
●杭基礎の引渡し後、構造、性能、仕様等の変更を行い、これにより問題が生じた場合。
●重大な瑕疵を発見後、速やかに届けがなされず、これにより問題が生じた場合。
●構造物の変形、老朽などの外部からの外力、製品以外の外的要因により問題が生じた場合。
●開発、製造、販売、施工時に通常予想される環境(温度、湿度、地盤状況その他)等の条件下以外における使用により問題が生じた場合。
●設計時、施工時に想定された以上の不可抗力(天災、地震、地盤沈下、火災、爆発など)が原因となり問題が生じた場合。
本工法及び製品に関し問題が発生した場合は、弊社にて対応させていただきますが、下記の免責事項のご確認をお願い申し上げます。
B A S I C 工 法
支持層深さ
建物規模小
浅
深
大
場所打ち杭工法高支持力プレボーリング工法
旧認定工法(プレボーリング)
高支持力中掘り工法
BASIC工法
杭組合せ例
工法比較
-
BASIC 工法パンフ _中面
長期許容鉛 直 支 持 力
「BASIC工法」
B A S I C 工 法J A P A N P I L E
BASIC工法のメリット
旧大臣認定工法に比べ、α=315(砂・礫質地盤)、α=320(粘土質地盤)と支持力が大きくなり、杭本数を抑え、コスト削減に貢献。
コスト削減に貢献する、大きな支持力
幅広い杭径の既製コンクリート杭・鋼管等の一般的なストレート杭を使用することにより、全国各地での調達が可能。
シンプルな杭材
汎用性の高い施工機材を用いたシンプルなストレート掘削であり、確実な施工管理によって高い品質を確保。
シンプルな施工
■使用杭杭径 : ストレート杭 φ300~φ1000 拡頭杭・ST杭 φ300ー350~φ900ー1000
■最大施工深度(杭先端部位置) 砂 質 地 盤 : 施工地盤面-40.0m 礫 質 地 盤 : 施工地盤面-56.0m 粘土質地盤 : 施工地盤面-43.0m
●砂質地盤 =5.0(2≦Ns≦30)
merit1
merit2
merit3
適宜、掘削液を使用して所定の位置まで掘削する。
所定の杭周固定液量の50%以上を注入しながら掘削する。
掘削底にて根固め液の注入を開始し、根固め部を築造する。
ロッドを引き上げながら、杭周固定液を再注入する。
必要に応じて杭の継手施工を行い、所定の深度に杭を定着させる。
BASIC工法と旧大臣認定工法(α=250)で長期許容鉛直支持力を比較します。
杭を自沈あるいは回転させながら建込む。
32 杭周固定液注入・掘削完了 4 杭周固定液注入・引上げ 5 杭挿入 6 施工完了 1 掘削作業 根固め部築造
J A P A N P I L EB A S I C 工 法
タイプストレートA B C
ST 拡頭ST
杭 長 L=26m(5m+10m+11m)
杭 径
上杭 φ700 φ600 φ700 φ700 φ800
φ700 φ600 φ700 φ600-700 φ700-800
φ700 φ600-700 φ700-800 φ600-700 φ700-800
中杭
下杭
2267kN 2155kN 2645kN
3026kN 2940kN 3749kN 2950kN 3759kN
ー ーα=250
BASIC工法
根固め液
杭周固定液
●粘土質地盤 =0.5(30≦qu≦200[kN/m2])
杭の許容鉛直支持力
施 工 手 順 設 計 例
●砂・礫質地盤 =315(5≦N≦60)●粘土質地盤 =320(2≦N≦58)
N:杭先端面から上方1Dp、下方1Dp間の平均N値。 ただし、上方3Dp、下方4Dp間の平均N値がNよりも小さい 場合は、その値をNとする。
標尺m
土質名
杭位置
標 準 貫 入 試 験N 値
605040302010
土質記号
シルト
砂混じりシルト
砂礫
埋土
砂質シルト
砂質シルト
粘土
シルト質細砂
シルト混じり細砂
5
10
15
20
25
30
-シンプルな施工で確実な支持力を発現する プレボーリング拡大根固め工法ー
●注入液
掘 削 液 杭 周 固 定 液 根 固 め 液 杭周固定液
杭周固定部(周面摩擦力考慮範囲)
Dp
Lg
LiLh根固め部
基準掘削径De
D : 杭径(mm)Dt : 拡径部径(mm)Dst : 拡底部径(mm)
Lh : 2Dp又は1.5mの小さい値(m)Li : 3Dp(周面摩擦力を考慮しない範囲)(m)
Dp : DまたはDst(先端部杭径)(mm)De : D+100, Dt+100, Dst+50のうち最大の値(mm)
Lg : Lh+Li(根固め部長)(m)
周面摩擦力を考慮しない範囲
1Dp
1Dp
4Dp
3Dp
Dp
短期許容鉛直支持力は、長期許容鉛直支持力の2倍とする。
( )
周面摩擦力を
考慮しない範囲
タイプ 備考使用杭
ストレートA
B
C
ST
拡頭ST
ストレート杭のみ
ST杭使用
拡頭杭及びST杭使用
標準
先端支持力 大
先端支持力 大水平抵抗力 大
地盤から決まる長期許容鉛直支持力
A B C
粘性土の摩擦力はqu=30kN/m2として算出
-
BASIC 工法パンフ _中面
長期許容鉛直支持力
「BASIC工法」
B A S I C 工 法J A P A N P I L E
BASIC工法のメリット
旧大臣認定工法に比べ、α=315(砂・礫質地盤)、α=320(粘土質地盤)と支持力が大きくなり、杭本数を抑え、コスト削減に貢献。
コスト削減に貢献する、大きな支持力
幅広い杭径の既製コンクリート杭・鋼管等の一般的なストレート杭を使用することにより、全国各地での調達が可能。
シンプルな杭材
汎用性の高い施工機材を用いたシンプルなストレート掘削であり、確実な施工管理によって高い品質を確保。
シンプルな施工
■使用杭杭径 : ストレート杭 φ300~φ1000 拡頭杭・ST杭 φ300ー350~φ900ー1000
■最大施工深度(杭先端部位置) 砂 質 地 盤 : 施工地盤面-40.0m 礫 質 地 盤 : 施工地盤面-56.0m 粘土質地盤 : 施工地盤面-43.0m
●砂質地盤 =5.0(2≦Ns≦30)
merit1
merit2
merit3
適宜、掘削液を使用して所定の位置まで掘削する。
所定の杭周固定液量の50%以上を注入しながら掘削する。
掘削底にて根固め液の注入を開始し、根固め部を築造する。
ロッドを引き上げながら、杭周固定液を再注入する。
必要に応じて杭の継手施工を行い、所定の深度に杭を定着させる。
BASIC工法と旧大臣認定工法(α=250)で長期許容鉛直支持力を比較します。
杭を自沈あるいは回転させながら建込む。
32 杭周固定液注入・掘削完了 4 杭周固定液注入・引上げ 5 杭挿入 6 施工完了 1 掘削作業 根固め部築造
J A P A N P I L EB A S I C 工 法
タイプストレートA B C
ST 拡頭ST
杭 長 L=26m(5m+10m+11m)
杭 径
上杭 φ700 φ600 φ700 φ700 φ800
φ700 φ600 φ700 φ600-700 φ700-800
φ700 φ600-700 φ700-800 φ600-700 φ700-800
中杭
下杭
2267kN 2155kN 2645kN
3026kN 2940kN 3749kN 2950kN 3759kN
ー ーα=250
BASIC工法
根固め液
杭周固定液
●粘土質地盤 =0.5(30≦qu≦200[kN/m2])
杭の許容鉛直支持力
施 工 手 順 設 計 例
●砂・礫質地盤 =315(5≦N≦60)●粘土質地盤 =320(2≦N≦58)
N:杭先端面から上方1Dp、下方1Dp間の平均N値。 ただし、上方3Dp、下方4Dp間の平均N値がNよりも小さい 場合は、その値をNとする。
標尺m
土質名
杭位置
標 準 貫 入 試 験N 値
605040302010
土質記号
シルト
砂混じりシルト
砂礫
埋土
砂質シルト
砂質シルト
粘土
シルト質細砂
シルト混じり細砂
5
10
15
20
25
30
-シンプルな施工で確実な支持力を発現する プレボーリング拡大根固め工法ー
●注入液
掘 削 液 杭 周 固 定 液 根 固 め 液 杭 周 固 定 液
杭周固定部(周面摩擦力考慮範囲)
Dp
Lg
LiLh根固め部
基準掘削径De
D : 杭径(mm)Dt : 拡径部径(mm)Dst : 拡底部径(mm)
Lh : 2Dp又は1.5mの小さい値(m)Li : 3Dp(周面摩擦力を考慮しない範囲)(m)
Dp : DまたはDst(先端部杭径)(mm)De : D+100, Dt+100, Dst+50のうち最大の値(mm)
Lg : Lh+Li(根固め部長)(m)
周面摩擦力を考慮しない範囲
1Dp
1Dp
4Dp
3Dp
Dp
短期許容鉛直支持力は、長期許容鉛直支持力の2倍とする。( )
周面摩擦力を
考慮しない範囲
タイプ 備考使用杭
ストレートA
B
C
ST
拡頭ST
ストレート杭のみ
ST杭使用
拡頭杭及びST杭使用
標準
先端支持力 大
先端支持力 大水平抵抗力 大
地盤から決まる長期許容鉛直支持力
A B C
粘性土の摩擦力はqu=30kN/m2として算出
-
BASIC 工法パンフ _表面
ジャパンパイル株式会社
本 社:〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-1-1 田辺浜町ビル TEL.03-5843-4192 FAX.03-5651-0192
北海道支店:〒060-0807 札幌市北区北七条西2-20 東京建物札幌ビル5F TEL.011-747-1191 FAX.011-747-1197
東 北 支 店:〒980-0802 仙台市青葉区二日町9-7 大木青葉ビル3F TEL.022-393-4191 FAX.022-393-4197
関 東 支 社:〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-1-1 田辺浜町ビル3F TEL.03-5843-4191 FAX.03-5651-0191
中 部 支 社:〒460-0004 名古屋市中区新栄町2-4 坂種栄ビル16F TEL.052-746-9141 FAX.052-955-0672
関 西 支 社:〒541-0043 大阪市中央区高麗橋1-6-10 豊田日生北浜ビル2F TEL.06-6226-1191 FAX.06-6227-4191
中四国支社:〒732-0824 広島市南区的場町1-2-21 広島第一生命OSビルディング5F TEL.082-261-1191 FAX.082-261-1195
九 州 支 社:〒812-0016 福岡市博多区博多駅南1-3-11 KDX博多南ビル2F TEL.092-707-4191 FAX.092-437-4190
www.japanpile.co.jp
2010.05⦆W-2Copyright © 2010 JAPAN PILE CORPORATION. All Rights Reserved.J A P A N P I L E
用途に応じ、ストレートタイプ、STタイプ、拡頭STタイプ、拡頭タイプの組合せが可能です。
使用杭材
※詳細は、杭カタログなどを参照ください。
ストレートタイプ STタイプ 拡頭タイプ拡頭STタイプ
ストレート杭 拡頭杭・ST杭
PHC杭PHC杭・PRC杭SC杭・鋼管
φ300~φ1000
φ300ー350~φ900ー1000
BAS C国土交通大臣認定(平成22年2月5日) TACP-0340・0341・0342
工法
BASIC工法による支持力の発現には、適切な設計や地盤、土質状況に合わせた施工機械等の選択が必要です。ご設計の際には、その点を十分御配慮の上、下記をよくお読み頂き、ご了承の上、ご利用願います。
ご注意とお願い
●設計にあたっては本カタログ及び弊社資料をよくお読み頂き、適切にご使用ください。
●本工法及び記載された製品によって設計を行う場合、関連法規等を遵守して適切な設計をして頂きますようお願いいたします。
●施工する敷地・搬入路の広さによって搬入できる施工機械に制限が発生する場合、使用できる杭径や杭長に制限がつく可能性があります。詳細な内容につきましては弊社までお問い合わせください。
●施工される地域により地盤、土質状況が異なり、本工法、各製品で施工性能が均等に発揮できない場合がございます。
●本カタログに記載している仕様に関して、施工現場や製造工場の条件などにより、ご希望の仕様で施工できない場合がございます。
●本工法の施工については、ジャパンパイル株式会社及びジャパンパイル株式会社が承認した施工会社が行います。
●本工法はジャパンパイル株式会社が開発した工法であり、支持力に関する責任はジャパンパイル株式会社にあります。
●本カタログに記載した内容は平成22年2月5日現在のものです。掲載内容及び仕様は、予告なく変更することがありますので、あらかじめご了承ください。また、本カタログに関するご不明な点、詳細な内容につきましては弊社までお問い合わせください。
免責事項
●本カタログに記載された事項に反した設計により問題が生じた場合。
●標準仕様以外に使用者の指示した仕様、施工法、材料、部品などにより問題が生じた場合。
●あらかじめ定めた用途、部位以外に使用し、それにより問題が生じた場合。
●ジャパンパイル株式会社及びジャパンパイル株式会社が承認した施工会社以外の会社によって施工され、これにより問題が生じた場合。
●設置された杭基礎の使用者及び第三者の故意又は過失により問題が生じた場合。
●杭基礎の引渡し後、構造、性能、仕様等の変更を行い、これにより問題が生じた場合。
●重大な瑕疵を発見後、速やかに届けがなされず、これにより問題が生じた場合。
●構造物の変形、老朽などの外部からの外力、製品以外の外的要因により問題が生じた場合。
●開発、製造、販売、施工時に通常予想される環境(温度、湿度、地盤状況その他)等の条件下以外における使用により問題が生じた場合。
●設計時、施工時に想定された以上の不可抗力(天災、地震、地盤沈下、火災、爆発など)が原因となり問題が生じた場合。
本工法及び製品に関し問題が発生した場合は、弊社にて対応させていただきますが、下記の免責事項のご確認をお願い申し上げます。
B A S I C 工 法
支持層深さ
建物規模小
浅
深
大
場所打ち杭工法高支持力プレボーリング工法
旧認定工法(プレボーリング)
高支持力中掘り工法
BASIC工法
杭組合せ例
工法比較
-
BASIC 工法パンフ _表面
ジャパンパイル株式会社
本 社:〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-1-1 田辺浜町ビル TEL.03-5843-4192 FAX.03-5651-0192
北海道支店:〒060-0807 札幌市北区北七条西2-20 東京建物札幌ビル5F TEL.011-747-1191 FAX.011-747-1197
東 北 支 店:〒980-0802 仙台市青葉区二日町9-7 大木青葉ビル3F TEL.022-393-4191 FAX.022-393-4197
関 東 支 社:〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-1-1 田辺浜町ビル3F TEL.03-5843-4191 FAX.03-5651-0191
中 部 支 社:〒460-0004 名古屋市中区新栄町2-4 坂種栄ビル16F TEL.052-746-9141 FAX.052-955-0672
関 西 支 社:〒541-0043 大阪市中央区高麗橋1-6-10 豊田日生北浜ビル2F TEL.06-6226-1191 FAX.06-6227-4191
中四国支社:〒732-0824 広島市南区的場町1-2-21 広島第一生命OSビルディング5F TEL.082-261-1191 FAX.082-261-1195
九 州 支 社:〒812-0016 福岡市博多区博多駅南1-3-11 KDX博多南ビル2F TEL.092-707-4191 FAX.092-437-4190
www.japanpile.co.jp
2010.05⦆W-2Copyright © 2010 JAPAN PILE CORPORATION. All Rights Reserved.J A P A N P I L E
用途に応じ、ストレートタイプ、STタイプ、拡頭STタイプ、拡頭タイプの組合せが可能です。
使用杭材
※詳細は、杭カタログなどを参照ください。
ストレートタイプ STタイプ 拡頭タイプ拡頭STタイプ
ストレート杭 拡頭杭・ST杭
PHC杭PHC杭・PRC杭SC杭・鋼管
φ300~φ1000
φ300ー350~φ900ー1000
BAS C国土交通大臣認定(平成22年2月5日) TACP-0340・0341・0342
工法
BASIC工法による支持力の発現には、適切な設計や地盤、土質状況に合わせた施工機械等の選択が必要です。ご設計の際には、その点を十分御配慮の上、下記をよくお読み頂き、ご了承の上、ご利用願います。
ご注意とお願い
●設計にあたっては本カタログ及び弊社資料をよくお読み頂き、適切にご使用ください。
●本工法及び記載された製品によって設計を行う場合、関連法規等を遵守して適切な設計をして頂きますようお願いいたします。
●施工する敷地・搬入路の広さによって搬入できる施工機械に制限が発生する場合、使用できる杭径や杭長に制限がつく可能性があります。詳細な内容につきましては弊社までお問い合わせください。
●施工される地域により地盤、土質状況が異なり、本工法、各製品で施工性能が均等に発揮できない場合がございます。
●本カタログに記載している仕様に関して、施工現場や製造工場の条件などにより、ご希望の仕様で施工できない場合がございます。
●本工法の施工については、ジャパンパイル株式会社及びジャパンパイル株式会社が承認した施工会社が行います。
●本工法はジャパンパイル株式会社が開発した工法であり、支持力に関する責任はジャパンパイル株式会社にあります。
●本カタログに記載した内容は平成22年2月5日現在のものです。掲載内容及び仕様は、予告なく変更することがありますので、あらかじめご了承ください。また、本カタログに関するご不明な点、詳細な内容につきましては弊社までお問い合わせください。
免責事項
●本カタログに記載された事項に反した設計により問題が生じた場合。
●標準仕様以外に使用者の指示した仕様、施工法、材料、部品などにより問題が生じた場合。
●あらかじめ定めた用途、部位以外に使用し、それにより問題が生じた場合。
●ジャパンパイル株式会社及びジャパンパイル株式会社が承認した施工会社以外の会社によって施工され、これにより問題が生じた場合。
●設置された杭基礎の使用者及び第三者の故意又は過失により問題が生じた場合。
●杭基礎の引渡し後、構造、性能、仕様等の変更を行い、これにより問題が生じた場合。
●重大な瑕疵を発見後、速やかに届けがなされず、これにより問題が生じた場合。
●構造物の変形、老朽などの外部からの外力、製品以外の外的要因により問題が生じた場合。
●開発、製造、販売、施工時に通常予想される環境(温度、湿度、地盤状況その他)等の条件下以外における使用により問題が生じた場合。
●設計時、施工時に想定された以上の不可抗力(天災、地震、地盤沈下、火災、爆発など)が原因となり問題が生じた場合。
本工法及び製品に関し問題が発生した場合は、弊社にて対応させていただきますが、下記の免責事項のご確認をお願い申し上げます。
B A S I C 工 法
支持層深さ
建物規模小
浅
深
大
場所打ち杭工法高支持力プレボーリング工法
旧認定工法(プレボーリング)
高支持力中掘り工法
BASIC工法
杭組合せ例
工法比較
BASIC工法_表1_表4_P5_BBASIC工法_中面P2_3_4_A